ゼロエネルギー住宅で、エコで快適な生活を

省エネを工夫できれば、創エネの必要量も削減することができます。
省エネ量を増やせれば、光熱費を削減できるだけでなく、売電による収入を得ることも可能になりますね。
省エネには、断熱や通風・採光の性能を高めるほか、冷暖房や給湯器の設備を採用する方法があります。

省エネを実行するためには、冷暖房の利用法が最も重要なポイントです。
年間で最も消費される電力は、エアコンなどの冷暖房が多くを占めており、住宅におけるエネルギーの消費量30％は冷暖房とによるものと言われています。

代表的な省エネのための空調設備は、「高効率エアコン」「温水式暖房機」「ヒートポンプ空調機」などです。

建物全体の性能を上げるためには、断熱性が大切です。
外からの暖気や冷気の侵入を防ぎ、室内の温度を保つためには、断熱性能を向上させなくては解決しません。これは、冷暖房にかかる光熱費を大きく左右します。

「二重窓(内窓)」の設置や、壁・床・天井などに「断熱材」を施すことが断熱対策になります。

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電気エネルギーを使わないためには、断熱以外にも通風や採光できる環境を整えることが重要になってきます。
明るく風通しの良い家は、照明や冷暖房を使わずに済む時間が長くなりますね。

風が通りやすい「窓の位置」を確認したり、「腰窓」「高窓」による採光、「24時間換気システム」による換気、直射日光や雨を防ぐ「庇(ひさし)」を取り付けたりするのが良いでしょう。

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ゼロエネルギー住宅では、建物全体で省エネをするため、お湯を沸かすためだけのエネルギーは使わない「排熱利用の給湯」システムを開発することにも注力されています。
主要な省エネ給湯器には、「CO2冷媒ヒートポンプ給湯器(エコキュート)」「潜熱回収型ガス給湯器(エコジョーズ)」「潜熱回収型石油給湯器(エコフィール)」「ガスエンジン給湯器(エコウィル)」などがあります。

白熱灯やクリプトン球は購入時には求めやすいものですが、長い目で見るとランプ寿命の長い「蛍光灯」や「LED」の方が消費電力がはるかに少ないです。
特に、スイッチのオンオフ時にランプ寿命に影響がなく、調光も可能なLED照明は、省エネに貢献するアイテムの一つなのです。

ゼロエネルギー住宅は、2012年に始まったばかりです。
政府は、一般的な新築住宅をゼロエネルギー住宅にするという目標を掲げており、2030年には住宅の「ネット・ゼロ・エネルギー化」を目指しています。

これにより経済産業省では、住宅のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業の一環として、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」という補助金制度を定めています。

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は経済産業省内・資源エネルギー庁の管轄です。
「一般社団法人・環境共創イニシアチブ」が執行しています。
ゼロエネルギー住宅の新築を購入するときや、 既築住宅をゼロエネルギー住宅へリフォームするときに対象になります。

申請期間や概要などは、環境共創イニシアチブや、資源エネルギー庁の公式HPでマメにチェックしましょう。
補助申請件数などが上限に達した場合、受付を終了することもあるので、申請時には気をつけてください。

ところで国土交通省にも、住宅のゼロ・エネルギー化推進事業の補助金制度が設けられています。
こちらは中小工務店が対象になるため、混同しないように注意してくださいね。

ここでは、経済産業省の「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」について説明していきます。

まず補助を受給できる対象者は、以下のような住宅の所有者、購入予定者です。

・申請者が、常時居住する住宅であること(住民票記載の本人であること)
・既築の場合、申請時に申請者自身が所有していること(場合によっては登記事項証明書を提出)
・新築建売住宅の場合、申請者は建売住宅の購入予定者であること
・原則、専用住宅であること
・賃貸住宅、集合住宅ではないこと(※ただし、申請者が所有する賃貸住宅・集合住宅の一部に、申請者が居住するときは、その自宅部分のみ申請可能)

ゼロエネルギー住宅の補助金を申請するにあたり、以下の要件を満たしている住宅が支給対象になります。

・断熱仕様であること(高断熱外皮など)
・エネルギー計測装置を導入していること
・太陽光発電システムを設置していること
・補助対象設備はすべて新品を採用する
・SIIに登録された「ZEHビルダー※」が設計、建築または販売を行う住宅

※「ZEHビルダー」とは、SII(環境共創イニシアチブ)が定めたリフォーム業者やハウスメーカー、工務店、建築設計事務所などを指します。
具体的には、ZEH(ゼロエネルギー住宅)の事業やロードマップの趣旨・意義に基づいて、2020年までに自社が受注する住宅の内ゼロエネルギー住宅が占める割合を50％以上にするという事業目標を掲げている事業者が対象です。
「ZEHビルダー」は、>> SII(環境共創イニシアチブ)の公式サイトで検索することができます。

断熱効果のある高性能サッシや、高性能な断熱材などの導入

高効率個別エアコン・温水式床暖房などの冷暖房設備、空調設備、換気設備
エコキュート・エコウィルなどの給湯器、LEDや蛍光灯、太陽熱利用システムなど

床下冷熱利用、日射連動シャッターなど、自然エネルギーを利用した設計や制御機構のもの
(※ただし、いずれも先進性が認可された場合に限る)

太陽光発電やエネファーム、エネルギー計測装置などにかかる設備費・工事費は、補助の対象にはなりません。
しかし、これらの設置にかかる補助金制度は、別に存在します。
「住宅用省エネ設備導入支援事業補助金」や「エネルギー管理システム導入促進事業費補助金」などです。

複数の補助金を受けることで、導入費用を抑えてゼロエネルギー住宅を取得しましょう。

ゼロエネルギー住宅の補助対象となるのは、省エネ設備の導入時における設備費、および工事費です。

空調、換気、給湯、照明などの設備、機械装置、建築材料の購入に必要な費用

各省エネ設備、機械装置、建築材料の設置・取り付けにかかる費用

ただし、設計費や送料、交通費、廃材処理費、消費税などといった諸経費は補助の対象外です。

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ゼロエネルギー住宅の補助金を交付されるためには、以下の条件が定められています。

・3年間継続して、エネルギー使用量や使用状況を報告できること
・計測やアンケートや現地調査、取材などに協力できること
・過去1年間にわたるエネルギーの、月別使用量を報告できること
・国土交通省の定める「住宅性能評価」において「省エネルギー対策等級4」を取得すること
・工事完了日から30日以内、もしくは環境共創イニシアチブが定める工事完了期間のどちらか早い日までに、補助金交付申請書を提出できること

2016年8月現在、ゼロエネルギー住宅の補助金額は、補助対象要件を満たす住宅一戸あたり、定額で125万円です。
建物の規模や地域区分によらず、全国一律です。
ただし、「寒冷地特別外皮強化仕様」の住宅と認められた場合には、一戸あたり定額150万円になります。

補助金の金額は年度によって変わることもあります。
対象内容とあわせて、しっかり確認するようにしてください。

ゼロエネルギー住宅に住むためには、初期費用がかかることは避けられません。
しかし太陽光発電などを導入すれば、複数の補助金を受け取ることができ、長期的に見れば快適で過ごしやすく、健康的で環境に優しい生活を送ることができます。

新築やリフォームを考えている方は、ぜひ一度検討してみてくださいね。