ゼロエネルギー住宅で、エコで快適な生活を

ゼロエネルギー住宅・ゼロエネルギーハウスとは

「ゼロエネルギー住宅」「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」とは、家庭での電気やガスなどといったエネルギーの消費量を、「省エネ」と「創エネ」を工夫することによって差し引きゼロ、もしくはそれ以上削減する住宅のことです。

具体的には、家の断熱性能や通風性などを高め、太陽光などでエネルギーを作り出す技法があります。

消費したエネルギーと同じ程度のエネルギーを作り出す「創エネ」。
省エネの工夫によって、消費するエネルギーの量を減らす「省エネ」。

この2つの組み合わせによって、「ゼロエネルギー住宅」は成り立ちます。
年間を通して、消費したエネルギー以上の量を「創エネ」すること。これが、ゼロエネルギー住宅の役割なのです。

ゼロエネルギー住宅の条件

ゼロエネルギー住宅の基準は、「創出したエネルギー量が、消費エネルギー量を差し引いた場合にゼロになる、もしくはそれ以上になる」こと。
しかし、経済産業省にゼロエネルギー住宅と認可されるためには、以下の4つの条件も満たしていなくてはなりません。

1.断熱性能

経済産業省が定める「省エネ法」の基準値以下の断熱性能が不可欠なります。
断熱性能は、国内の北海道から沖縄までの地域を6つに区分し、それぞれの区域に「熱損失係数(Q値)」という基準値が定められています。

2.自然エネルギーを活かした設計

自然エネルギーなどを採取した、先進的な設計や制御機構が必要です。
自然エネルギーを組み入れる設計手法としては、「床下冷熱」や「開口部の通風」を利用するシステムがあります。

また制御機構としては、「日射連動シャッター」や「照度センサー付き照明」「(屋内と屋外の)温度差による換気制御」などのシステムが一般的です。

3.データ蓄積ができる計測装置

ゼロエネルギーを実現するにあたって、実際の「エネルギー使用量」と「創り出したエネルギー量」を計測・表示させる必要があります。

そのため消費エネルギー量・創エネルギー量を、30分間隔で計測し、1日毎のデータを13ヶ月以上蓄積できる「計測装置」の設置も必須条件です。

主要な計測装置としては、「Home Energy Management System(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)」＝「HEMS(ヘムス)」があります。
HEMSのモニターで電気やガスの使用量を「見える化」し、家電などによる消費エネルギーの「自動制御」が行えます。

4.太陽光発電

「創エネ」を行うためには、「太陽光発電」用のシステムを導入する必要があります。
発電の方法はさまざまありますが、現状として日本の風土の場合、太陽光による発電が最も効率的であるため、ゼロエネルギー住宅には太陽光発電を取り入れることも重要です。

ちなみに「スマートハウス」という、ゼロエネルギー住宅と似たような言葉がありますが、こちらは太陽光などによる発電や、HEMSで消費エネルギー量を計測できる機能を備えた家です。

このスマートハウスの中でも、創エネや省エネの性能が優れていて、消費エネルギー量以上の創エネをできる住宅が、ゼロエネルギー住宅と呼ばれます。

ゼロエネルギー住宅の機能＜創エネ＞

ゼロエネルギー住宅でには、消費したエネルギー以上の創エネを行うために、発電システムが必要不可欠。
創エネができるのは、太陽光、風力、そして家庭用燃料電池(エネファーム)による発電です。

太陽光発電

「太陽光発電」は、屋根部分に太陽電池パネルを設置し、発電します。
一般的な規模の建物では、約200万円程度の設置費用がかかります。

後ほどご紹介する、ゼロエネルギー住宅の補助金を受けるためには、太陽光発電の設置が必須になります。

家庭用燃料電池(エネファーム)

「家庭用燃料電池(エネファーム)」とは、水の電気分解と逆の原理でエネルギーを作り出すシステムです。
空気中にある「酸素」と、都市ガスやLPガスから取り出した「水素」を化学反応させて、電気をつくり出し、その際に発生する熱は給湯に利用されます。

風力発電

「風力発電」は、現状では住宅街での騒音やバードストライクなどの問題があり、地域環境や気候によって発電量に差が出やすいため、取り入れるにはあまり現実的ではありません。

しかし、創エネ用の発電システムの中では設置費用が安価のため、注目されつつあります。
夜間でも発電できるのが特長なので、太陽光発電と組み合わせて使われる「ハイブリッドシステム」が効果的と考えられています。
そのため、将来的には風力発電も住宅で利用することが可能になるかもしれません。

ゼロエネルギー住宅の機能＜省エネ＞

省エネを工夫できれば、創エネの必要量も削減することができます。
省エネ量を増やせれば、光熱費を削減できるだけでなく、売電による収入を得ることも可能になりますね。
省エネには、断熱や通風・採光の性能を高めるほか、冷暖房や給湯器の設備を採用する方法があります。

冷暖房

省エネを実行するためには、冷暖房の利用法が最も重要なポイントです。
年間で最も消費される電力は、エアコンなどの冷暖房が多くを占めており、住宅におけるエネルギーの消費量30％は冷暖房とによるものと言われています。

代表的な省エネのための空調設備は、「高効率エアコン」「温水式暖房機」「ヒートポンプ空調機」などです。

断熱

建物全体の性能を上げるためには、断熱性が大切です。
外からの暖気や冷気の侵入を防ぎ、室内の温度を保つためには、断熱性能を向上させなくては解決しません。これは、冷暖房にかかる光熱費を大きく左右します。

「二重窓(内窓)」の設置や、壁・床・天井などに「断熱材」を施すことが断熱対策になります。

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通風・採光

電気エネルギーを使わないためには、断熱以外にも通風や採光できる環境を整えることが重要になってきます。
明るく風通しの良い家は、照明や冷暖房を使わずに済む時間が長くなりますね。

風が通りやすい「窓の位置」を確認したり、「腰窓」「高窓」による採光、「24時間換気システム」による換気、直射日光や雨を防ぐ「庇(ひさし)」を取り付けたりするのが良いでしょう。

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給湯器

ゼロエネルギー住宅では、建物全体で省エネをするため、お湯を沸かすためだけのエネルギーは使わない「排熱利用の給湯」システムを開発することにも注力されています。
主要な省エネ給湯器には、「CO2冷媒ヒートポンプ給湯器(エコキュート)」「潜熱回収型ガス給湯器(エコジョーズ)」「潜熱回収型石油給湯器(エコフィール)」「ガスエンジン給湯器(エコウィル)」などがあります。

照明

白熱灯やクリプトン球は購入時には求めやすいものですが、長い目で見るとランプ寿命の長い「蛍光灯」や「LED」の方が消費電力がはるかに少ないです。
特に、スイッチのオンオフ時にランプ寿命に影響がなく、調光も可能なLED照明は、省エネに貢献するアイテムの一つなのです。

ゼロエネルギー住宅の補助金について

ゼロエネルギー住宅は、2012年に始まったばかりです。
政府は、一般的な新築住宅をゼロエネルギー住宅にするという目標を掲げており、2030年には住宅の「ネット・ゼロ・エネルギー化」を目指しています。

これにより経済産業省では、住宅のネット・ゼロ・エネルギー化推進事業の一環として、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」という補助金制度を定めています。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は経済産業省内・資源エネルギー庁の管轄です。
「一般社団法人・環境共創イニシアチブ」が執行しています。
ゼロエネルギー住宅の新築を購入するときや、 既築住宅をゼロエネルギー住宅へリフォームするときに対象になります。

申請期間や概要などは、環境共創イニシアチブや、資源エネルギー庁の公式HPでマメにチェックしましょう。
補助申請件数などが上限に達した場合、受付を終了することもあるので、申請時には気をつけてください。

ところで国土交通省にも、住宅のゼロ・エネルギー化推進事業の補助金制度が設けられています。
こちらは中小工務店が対象になるため、混同しないように注意してくださいね。

ゼロエネルギー住宅の補助対象者

ここでは、経済産業省の「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」について説明していきます。

まず補助を受給できる対象者は、以下のような住宅の所有者、購入予定者です。

・申請者が、常時居住する住宅であること(住民票記載の本人であること)
・既築の場合、申請時に申請者自身が所有していること(場合によっては登記事項証明書を提出)
・新築建売住宅の場合、申請者は建売住宅の購入予定者であること
・原則、専用住宅であること
・賃貸住宅、集合住宅ではないこと(※ただし、申請者が所有する賃貸住宅・集合住宅の一部に、申請者が居住するときは、その自宅部分のみ申請可能)

ゼロエネルギー住宅の補助を受ける必須要件

ゼロエネルギー住宅の補助金を申請するにあたり、以下の要件を満たしている住宅が支給対象になります。

・断熱仕様であること(高断熱外皮など)
・エネルギー計測装置を導入していること
・太陽光発電システムを設置していること
・補助対象設備はすべて新品を採用する
・SIIに登録された「ZEHビルダー※」が設計、建築または販売を行う住宅

※「ZEHビルダー」とは、SII(環境共創イニシアチブ)が定めたリフォーム業者やハウスメーカー、工務店、建築設計事務所などを指します。
具体的には、ZEH(ゼロエネルギー住宅)の事業やロードマップの趣旨・意義に基づいて、2020年までに自社が受注する住宅の内ゼロエネルギー住宅が占める割合を50％以上にするという事業目標を掲げている事業者が対象です。
「ZEHビルダー」は、>> SII(環境共創イニシアチブ)の公式サイトで検索することができます。

ゼロエネルギー住宅の補助対象内容

断熱

断熱効果のある高性能サッシや、高性能な断熱材などの導入

省エネ設備

高効率個別エアコン・温水式床暖房などの冷暖房設備、空調設備、換気設備
エコキュート・エコウィルなどの給湯器、LEDや蛍光灯、太陽熱利用システムなど

省エネシステム

床下冷熱利用、日射連動シャッターなど、自然エネルギーを利用した設計や制御機構のもの
(※ただし、いずれも先進性が認可された場合に限る)

ゼロエネルギー住宅の補助金の注意点

太陽光発電やエネファーム、エネルギー計測装置などにかかる設備費・工事費は、補助の対象にはなりません。
しかし、これらの設置にかかる補助金制度は、別に存在します。
「住宅用省エネ設備導入支援事業補助金」や「エネルギー管理システム導入促進事業費補助金」などです。

複数の補助金を受けることで、導入費用を抑えてゼロエネルギー住宅を取得しましょう。

ゼロエネルギー住宅の補助対象費用

ゼロエネルギー住宅の補助対象となるのは、省エネ設備の導入時における設備費、および工事費です。

設備費

空調、換気、給湯、照明などの設備、機械装置、建築材料の購入に必要な費用

工事費

各省エネ設備、機械装置、建築材料の設置・取り付けにかかる費用

ただし、設計費や送料、交通費、廃材処理費、消費税などといった諸経費は補助の対象外です。

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ゼロエネルギー住宅の補助金交付条件

ゼロエネルギー住宅の補助金を交付されるためには、以下の条件が定められています。

・3年間継続して、エネルギー使用量や使用状況を報告できること
・計測やアンケートや現地調査、取材などに協力できること
・過去1年間にわたるエネルギーの、月別使用量を報告できること
・国土交通省の定める「住宅性能評価」において「省エネルギー対策等級4」を取得すること
・工事完了日から30日以内、もしくは環境共創イニシアチブが定める工事完了期間のどちらか早い日までに、補助金交付申請書を提出できること

ゼロエネルギー住宅の補助金額

2016年8月現在、ゼロエネルギー住宅の補助金額は、補助対象要件を満たす住宅一戸あたり、定額で125万円です。
建物の規模や地域区分によらず、全国一律です。
ただし、「寒冷地特別外皮強化仕様」の住宅と認められた場合には、一戸あたり定額150万円になります。

補助金の金額は年度によって変わることもあります。
対象内容とあわせて、しっかり確認するようにしてください。

ゼロエネルギー住宅に住むためには、初期費用がかかることは避けられません。
しかし太陽光発電などを導入すれば、複数の補助金を受け取ることができ、長期的に見れば快適で過ごしやすく、健康的で環境に優しい生活を送ることができます。

新築やリフォームを考えている方は、ぜひ一度検討してみてくださいね。