お風呂リフォーム費用はいくら？【2026年】相場・工事内容別の価格を解説

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(※2026年2月時点での、リショップナビ集計データをもとにグラフを作成)

お風呂リフォーム費用は、工事内容によって大きく変わります。

費用相場：60万〜120万円

既存のユニットバスを新しいものへ交換するリフォームです。
在来浴室からのリフォームと比べて工事範囲が限定されるため、費用を抑えやすい傾向があります。

費用はユニットバスのグレード・サイズ・オプションによって変わります。
浴室の拡張や配管の交換・補修などが必要な場合は、追加費用がかかることがあります。

>> ユニットバスリフォームの費用相場

費用相場：80万〜150万円

タイル張りなどの在来浴室を解体し、ユニットバスを設置するリフォームです。
下地を整える工事が必要なため、ユニットバス同士の交換より費用が高くなる傾向があります。

特に築年数の古い住宅では、解体後に下地の腐食やシロアリ被害、給排水管の劣化などが見つかり、追加費用がかかることがあります。
見積もりは商品価格だけでなく、解体・下地補修などを含めた総額で確認しましょう。

>> 在来→ユニットバスリフォームの費用相場

費用相場：50万〜200万円

在来浴室は浴槽や壁、床などを自由に組み合わせられるため、工事内容によって費用に大きな幅があります。

工事範囲を限定すれば費用を抑えられる一方、下地・防水層の補修、断熱工事、給排水管の交換などが必要になると高額になります。
天然石やタイル、造作浴槽など素材やデザインにこだわる場合は、200万円以上になることもあります。

>> 在来浴室リフォームの費用相場

費用相場：数万〜80万円

浴室全体を交換せず、浴槽・水栓・壁・床など、必要な箇所だけをリフォームする方法です。
工事範囲を限定することで、浴室全体をリフォームするより費用を抑えられる場合があります。

ただし、複数箇所を同時に交換したり、下地や防水層の補修が必要になったりすると費用が高くなります。
工事範囲によっては、浴室全体をリフォームしたほうが費用対効果がよい場合もあります。

お風呂リフォームの費用は、ユニットバスなどの商品代だけでなく、既存浴室の解体・撤去費や設置工事費、給排水・電気工事費などを含めた総額で考える必要があります。

例えば、ユニットバスを交換する場合は、本体価格のほかに次のような費用がかかります。

お風呂リフォームの費用は、戸建てとマンションでも異なる場合があります。

戸建ては浴室の拡張や窓の交換など比較的自由度の高い工事がしやすい一方、築年数が古い住宅では、解体後に土台や下地の補修が必要になることがあります。

マンションでは、管理規約によって使用できる設備や工事時間などに制限があるほか、共用部分に関わる配管は自由に変更できない場合があります。
また、搬入経路や養生などの費用がかかることもあります。

そのため、戸建て・マンションという住宅種別だけで費用が決まるのではなく、浴室の状態や工事内容、建物の条件によって総額が変わります。

>> 戸建てのお風呂リフォーム費用を詳しく見る
>> マンションのお風呂リフォーム費用を詳しく見る

予算ごとに、できるリフォーム内容の目安を紹介します。

部分リフォームが中心です。

• 浴槽交換
• 水栓交換
• 壁・床の補修
• 給湯器の交換 

50万円未満では、浴槽・水栓・壁・床などの部分リフォームが中心です。

工事内容によっては浴槽交換も可能ですが、浴槽の素材や設置方法によって50万円を超える場合があります。

>> お風呂の部位修理の費用

• シンプルなユニットバス導入
• 最低限の機能アップ

50〜100万円では、既存のユニットバスから新しいユニットバスへの交換が選択肢に入ります。
ただし、商品グレードや浴室サイズ、追加工事の有無によって100万円を超える場合もあります。

>> 50〜100万円でできる浴室リフォームの事例

• 標準〜中グレードのユニットバス
• 浴室暖房乾燥機などの追加

100〜150万円では、ユニットバス交換のほか、在来浴室からユニットバスへのリフォームも検討しやすくなります。
商品のグレードを上げたり、浴室暖房乾燥機などのオプションを追加したりする場合も、この価格帯になることがあります。

>> 100〜150万円でできる浴室リフォームの事例

• デザイン重視
• 最新設備
• フルリノベーション

150万円以上では、高グレードのユニットバスや在来浴室の大規模な改修、浴室の拡張・サイズ変更などが選択肢になります。

また、下地補修や配管交換などの追加工事が重なることで、設備のグレードを上げていなくても150万円を超えることがあります。

>> 150万円以上かかる浴室リフォームの事例
>> 浴室リノベーションを詳しく解説

実際のリフォーム事例を紹介します。

施工事例の費用は、浴室の状態や選ぶ商品、工事範囲によって異なります。自宅と条件の近い事例を参考にしながら、予算の目安を考えてみましょう。

>> お風呂リフォーム事例をもっと見る

自宅のお風呂をリフォームした場合はいくら？
実際の費用は浴室の状態や希望する工事内容によって変わります。
複数社の見積もりを比較して、自宅に合った費用を確認してみましょう。

お風呂リフォームでは、浴室の劣化状態や工事内容によって、当初想定していた費用より高くなることがあります。

特に、解体後に下地や配管の劣化が見つかった場合や、浴室の拡張、断熱・バリアフリー工事などを追加する場合は費用が上がりやすいため、あらかじめ確認しておきましょう。

浴室を解体すると、長年の湿気や水漏れによって、壁や床の下地が腐食していたり、シロアリ被害が見つかったりすることがあります。

この場合は、新しい浴室を設置する前に補修が必要です。
下地補修は5〜30万円程度、シロアリ対策は10〜20万円程度が追加費用の目安です。

特に築年数の古い戸建てやタイル張りの在来浴室では、解体するまで内部の状態を確認できないこともあるため、追加工事の可能性を見込んでおくとよいでしょう。

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築年数が古い住宅では、浴室の解体後に給排水管のサビや劣化、排水不良などが見つかることがあります。

配管の補修・交換が必要になる場合は、5〜20万円程度の追加費用が目安です。
特に配管の交換歴がない住宅では、リフォーム前の現地調査で配管の状態についても確認しておきましょう。

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浴室を広げたりサイズを変更したりする場合は、壁の移設や給排水管の移動などが必要になることがあります。

浴室のサイズ変更・拡張に伴う追加工事は、20〜50万円程度が目安です。
ただし、建物の構造によっては希望するサイズに変更できない場合もあるため、事前に施工会社へ確認しましょう。

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浴室暖房の設置や断熱材の追加、断熱窓への交換、手すりの設置、段差解消などを行うと、その分費用が高くなります。

断熱・バリアフリー工事の追加費用は、10〜40万円程度が目安です。必要な工事は住宅や利用する方によって異なるため、安全性や快適性とのバランスを考えて選びましょう。

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追加工事の有無によって、お風呂リフォームの総額は大きく変わります。
特に築年数が古い住宅や在来浴室では、現地調査を受けたうえで、追加費用が発生する可能性や条件を見積書で確認しておきましょう。

お風呂リフォームの費用を抑えるには、主に次の4つの方法があります。

ただし、価格だけを優先すると、必要な工事まで削ってしまったり、使い勝手に不満が残ったりする可能性があります。
必要な工事と希望する設備の優先順位を決めたうえで、無理なく費用を抑えましょう。

ユニットバスは、選ぶグレードやオプションによって本体価格が大きく変わります。

浴室暖房乾燥機や高機能シャワー、調光照明など、優先順位を決めておきましょう
リフォーム会社に予算を伝え、予算内で希望に近い商品や仕様を提案してもらう方法もあります。

浴室全体を新しくする必要がなければ、浴槽や水栓、壁、床など、劣化している部分だけをリフォームすることで費用を抑えらます。

現在の浴室の状態を施工会社に確認してもらい、部分リフォームと全体リフォームのどちらが適しているか比較するとよいでしょう。

お風呂リフォームでは、工事内容によって国や自治体の補助金・助成金を利用できる場合があります。

2026年は、「みらいエコ住宅2026事業」などがあります。
また、条件を満たせば浴室乾燥機の設置や手すりの設置、段差解消なども対象になります。

補助制度によって対象となる工事や申請条件、期間は異なり、予算上限に達すると受付が終了する場合もあるため、リフォームを検討し始めた段階で、利用できる制度がないか確認しておきましょう。

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お風呂リフォームは、同じメーカーの商品や似た工事内容でも、リフォーム会社によって見積もり金額が異なることがあります。

そのため、できるだけ同じ希望条件で複数社から見積もりを取り、比較することが大切です。

ただし、総額が最も安い会社を選べばよいとは限りません。見積もりに含まれる工事範囲や使用する商品の型番、追加費用が発生する条件、保証内容なども確認しましょう。

お風呂リフォームの費用相場は60〜150万円程度ですが、ユニットバスの交換、在来浴室の改修、部分リフォームなど工事内容によって費用は異なります。

また、同じ工事でも商品価格や工事費、諸経費などは施工会社によって異なります。希望する工事内容を整理したうえで、複数社から見積もりを取り、費用と工事内容を比較しましょう。

＜あなたのお住まいでかかる費用＞

リフォーム費用は、条件によって大きく変わります。
無料で複数社の見積もりを比較すると、相場より高い提案を避けやすくなります。

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