トイレに介護用の手すりを取り付けたい！最適な位置と高さ・費用相場とは？

トイレにどんな手すりを取り付けるべきか

身体が不自由な要介護者や筋肉の衰えが顕著な高齢者にとって、トイレでの「座る・立ち上がる」という動作は辛いものです。また、トイレは他の空間よりもスペースが狭いため、特に動きづらいという問題もあります。

手すりの取り付けは、使用者の負担を減らし、自立した生活を支援するためにも大切なリフォームです。トイレに適した手すりには以下のものがあります。

トイレ手すりの最適な高さ・位置とは

トイレの間取りや広さは各家庭毎に異なります。
使用する人のことを第一に考えて、便器と壁の位置を見極めつつ、使いやすい場所に最適な手すりを取り付けることが大切です。

手すりを設置したい場所別に、具体的な設置例をご紹介します。

トイレの出入り口・扉周辺

トイレの出入り口や扉周辺には、扉を開け閉めするとき身体を安定させやすいI字型がおすすめです。
手すりの上端が肩よりも上になるように取り付けます。
望ましい長さは500～600mmですが、転倒の不安がある場合、もっと長い手すりを取り付けると低い位置でも手が届くので安心です。

トイレ個室内

トイレの個室につける手すりは、I字型、もしくは便器の立ち座りに便利なL字型がおすすめです。

手すりの縦部分は、便器の先から200～300mm前方になるよう設置します。
これは、手を前へ出したときに身体の重心を移動しやすい位置です。

また、手すりの横部分は便座から220～300mm程上部につけます。このときトイレットペーパーが取りにくくならないように、トイレットペーパーホルダーの位置にも気をつけましょう。

トイレに手すりを取り付ける際の注意点

ここまで紹介した取り付け位置以外に、どのような点に注意すればいいのでしょうか。
取り付けてから後悔しないで済むように、取り付け前に気をつけるポイントをチェックしておきましょう。

壁の状態を確認する

手すりをつける場合には、トイレの壁面に手すりをつけても問題ないだけの強度があるかを確認します。

壁の裏側には柱(本柱と間柱)が縦方向に配置されています。手すりはその柱の位置に合わせてネジで固定します。

柱と柱の間が長く、手すりの取り付けがむずかしい場合には、まず壁に補強板を取り付け、その補強板の上から手すりを固定します。

素材・太さを確認する

主な手すり素材には、木、ステンレス、プラスチックがあります。使用する人が持ちやすく、滑りにくい素材を選んでください。

素材と同様に、手すりの太さも大切です。
一般的に握りやすい手すりのサイズは直径30～35mmだとされています。
使用する人の手の大きさや握力も考慮しながら、最適な太さの手すりを選びましょう。

また、肘を置くための手すりには安定感が求められます。円形の手すりではなく、肘を置く部分がフラットな形だと安心です。

使用する本人がトイレ内でする動作にあわせる

手すりにつかまって水平移動をするのか、立ち座りするのか、中腰になるのかなど、使う人の生活動線や使い方に合わせ、設置場所を決めます。

実際に使用する人にも同席してもらい、身長などに合わせて決定するのが望ましい方法です。
本人の同席が難しく選ぶのに迷う場合は、慣れた施工業者やケアマネージャーなどへ相談してみてもいいでしょう。

>>トイレを安全で使いやすくするポイント

トイレの手すり設置にかかる費用

トイレに手すりを設置する費用相場は、手すり本体の料金と工事費を含めて約3～10万円です。
これは1か所に取り付ける場合で、複数個所への手すり取り付けは追加費用が発生します。
また、トイレ壁の強度が足りない場合は補強工事を行います。その際も別途工事費が必要です。

使用する人の状態によっては、手すりを取り付けるだけでは不便さが解決しないことも考えられます。

例えば車いすに対応するため、トイレスペース自体の拡張が必要かもしれません。
高齢者の利用を想定すると、急激な温度変化によるヒートショックを防止するために、あわせて便座の取り換えを検討したほうがいいかもしれません。

リフォームの内容によっては、費用が大きく変動することも考えられます。
施工業者と設置場所の確認なども含めて入念に打ち合わせをしておきましょう。

手すり設置には介護保険・助成制度が使える

手すりを設置する場合には、介護保険の住宅改修制度が利用できます。
その他、手すりの設置を含む介護目的のリフォームを行った場合には、自治体から助成金を得られる可能性もあります。
これらの制度を利用すると、お得にリフォームを行うことができます。

介護保険制度

介護保険制度には、条件を満たした介護リフォームの費用に対して補助金が支給される「高齢者住宅改修費用助成制度」という制度があります。
この制度を利用すれば住宅の改修費用を安くおさえることができます。

対象者

介護保険住宅改修の対象となるのは、自治体から「要介護1～2」や「要支援1～5」の介護認定を受けている介護保険被保険者です。
「介護保険被保険者証」に記載されている住所の自宅をリフォームする場合が対象です。

補助金額の上限

介護保険被保険者1人につき、改修費用20万円が上限額です。
9割が補助金として支給されます。
補助金の支給は、原則として被保険者1人につき1回とされています。 　

手続き

高齢者住宅改修費用助成制度を利用するには、必ず工事前に自治体の介護保険窓口へ申請し、手続きを行います。
介護状況に合うリフォームかどうか審査され、審査が通ったら「着工の許可通知」を受け取ります。

その後、工事を開始して「住宅改修完了報告書」書類一式を自治体の窓口へ提出します。
住宅改修費は、完了報告書の提出をした翌月に指定口座へと振り込まれます。

高齢者住宅改修費用助成制度は、要介護認定を受けていることが必要条件です。まだ認定を受けていない場合、先に自治体の窓口で要介護認定の手続きを行います。
この手続きから介護判定がされるまで1ヶ月程の期間がかかりますので注意が必要です。

要介護/要支援認定が不要な自治体の制度

高齢者住宅改修費用助成制度のほかにも、各自治体で独自に行っている住宅改修費支援事業があります。
制度によっては要介護、要支援認定が不要なものもあります。
東京都荒川区の例を見てみましょう。

【例】転倒防止給付(東京都荒川区)

玄関やトイレ、浴室など、転倒の危険がある場所への手すり設置が対象となる制度です。
70歳以上の被保険者が対象で、要介護や要支援認定が不要な点が特徴です。

工事費用のうち1～3割が自己負担額で、限度額は被保険者1人につき5万円までです。
限度額を超えた分はすべて自己負担になること、1人1回までの申請である点に注意しましょう。

荒川区の制度も介護保険制度と同じく、工事前の申請が必要です。事前にケアマネージャーと確認しておきましょう。

(※お住まいの地域ではどのような補助金が支給されているか、各自治体のホームページや窓口で最新情報を確認されることをおすすめします。)

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トイレの手すり設置工事で多くの実績を持つ業者であれば、補助金についても助言や提案がもらえるかもしれません。
まずは複数の業者を比較して、安心して任せられる業者を探してみるのがおすすめです。

【この記事のまとめ＆ポイント！】