リフォームの相談先5選！スムーズな相談のコツとトラブル防止の方法

リフォームに関する主な相談先は、次の5つの窓口がおすすめです。

相談する際は、専門家による正しい情報が受けられるなど、信頼のおける相談先の選定が重要です。

次の章では、相談窓口を一つずつ紹介します。

お住まいの地域にある行政機関は、身近で気軽に相談ができる信頼性の高い相談窓口の一つです。

主な都道府県にある行政の相談窓口の一例は、次の表の通りです。

行政の相談窓口は、住宅全般の相談を受け付けており、リフォームの見積書や契約書の見方、業者とのトラブルなどの相談ができます。

また、相談は無料で行えるので、気軽にアドバイスを受けることができるでしょう。

住まいるダイヤルは「公益社団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センター」が運営している、国土交通大臣の指定を受けた相談窓口です。

見積書のチェックや工事が可能かどうかの判断、契約内容に関することなど、さまざまな相談を一級建築士の資格を持つ相談員が対応してくれます。

住まいるダイヤルの相談料自体は無料ですが、リフォーム専用ナビダイヤルは電話対応のみとなっているため、その分の通話料の負担が必要です。

弁護士や建築士による対面相談をご希望の場合は、1時間の相談を原則無料で受けられるため、安心して相談ができるでしょう。

住まいづくりナビセンターは、一般財団法人(非営利団体)として設立されており、一級建築士の資格を持ったアドバイザーより、住まいづくりに関する相談や、アドバイスが受けられる相談窓口です。

リフォームの検討を始めた時から利用でき、次のような相談が可能です。

相談方法は、事前に電話かインターネットで予約を行い、住まいづくりナビセンターへ直接訪問して相談をします。

初回の相談は無料で行っていますが、2回目以降の個別相談や、住まいの計画書づくりの相談は有料になっているため、事前に確認してから利用しましょう。

おすすめの相談窓口の一つに「安心してリフォームができるための活動」などの事業を行っている、NPO法人(特定非営利活動法人)があります。

NPO法人は、主に社会貢献のために活動を行っている非営利団体であり、第三者機関として公平な立場から相談を受けられます。

リフォーム相談を行っている主なNPO法人は、次のような団体です。

信頼できるリフォーム業者の選び方や、見積書の妥当性の確認など、リフォームに関する幅広い相談が受けられます。

リフォーム施工業者へ、直接相談することもおすすめです。
実際に施工を行う側の観点から、工事内容や工事にかかる費用の見積もりに関して、より具体的にアドバイスをしてもらえます。

部分リフォームを検討されている方は、希望する工事箇所について詳しい専門業者に相談しても良いでしょう。
キッチンや洗面台などの設備機器をリフォームする場合は、ホームセンターや家電量販店でも相談できるので検討してみてください。

また、当サービス『リショップナビ』のように一度に複数の会社へ見積もり依頼できるネットサービスもあります。
お忙しい方はこういったサービスを利用して相談するのもおすすめです。

リフォームの相談によって解決できることは、主に次の5つの内容です。

理想のリフォームの実現やトラブルを未然に防ぐために、相談窓口を積極的に活用しましょう。

相談でわかる内容を一つずつ解説します。

リフォームを進める前に、対象の物件で希望するリフォームが実現可能かを確認することが大切です。

リフォームでは、プロでしか判断できないようなケースもありますが、相談窓口を利用して確認することで一級建築士や弁護士などの専門家によるアドバイスが受けられことがあります。

リフォームをする前の早い段階で相談することにより「工事中にリフォームできないことが判明した」といった、予期せぬトラブルを未然に防げるでしょう。

>> リフォームで "できること・できないこと"【マンション編】

「信頼できる会社にリフォームを依頼したい」「リフォーム会社を選ぶ際の注意点を知りたい」など、リフォーム会社の選び方に関する相談も可能です。

リフォーム会社を選ぶ際には、信頼性や技術力、施工実績などがポイントになることから、過去のリフォーム事例や評判の確認が大切です。

専門家の意見を取り入れることで、リフォーム会社を選ぶ際の基準や、注意点が明確になるため慎重にリフォーム会社を選べるでしょう。

>> 優良リフォーム会社の選び方・比較する時のポイント！

リフォームの見積もりを行なった後に、その費用が「高いのか、安いのか」の妥当性についても、相談窓口を利用することで確認できます。

リフォーム費用は、現在の住宅の状態や規模、プランによって異なるため、費用の妥当性を判断するのが困難です。

リフォーム費用を専門家に相談することで、適切な予算が準備できることや、隠れたコストがないかなどを確認でき、相場や妥当な費用を把握できます。

>> リフォーム費用相場はいくら？部位別にご紹介

リフォームを進める上では、工事に関連する法律や契約について理解し、法令違反やトラブルを避けることが重要です。

しかし、法律や契約に関することは、専門的な知識が必要となるため、相談窓口を利用して不安や悩みを解消しておきましょう。

リフォームの制限・禁止事項の法律や、支払い条件・保証内容などについて相談し知識を深めることで、トラブル防止につながります。

リフォーム後に設備の欠陥や不具合が発生した場合や、保証内容・期間についての不安や悩みについても、相談窓口で解決できます。

工事の引き渡しを受けて十分な検査を行なったとしても、リフォーム後に不具合が発生しないとは限りません。
また、工事後に工事保証書を業者が発行せず、きちんと保証がされているか不安になるケースもあるでしょう。

工事の契約時に「リフォーム後の不具合はどの範囲まで補修してくれるか」「保証期間はどのくらいか」「業者が保証書を発行しない場合どのような対策を行うと良いか」など、リフォーム会社の担当者に確認することが重要です。

万が一、不具合の補修をしてくれなかったり、保証期間内でも対応してくれなかったりした場合は、信頼できる相談先に問い合わせてみましょう。

>> リフォーム工事完了後に不具合があった場合は？

ここからは、実際に相談する際のポイントや、準備が必要なものをご紹介します。

リフォームの相談をする前に、ご自身の要望や予算を明確にして、住宅図面や写真を用意しておくことが大切です。

次より、一つずつ解説します。

リフォームを進める前に、家族構成やライフプランを考慮したリフォームの要望を決めておくことで、相談時の迷いが少なくなります。

また、要望を決めた上で「どの部分の工事を最優先したいか」など、リフォームの優先順位を明確にしておくことも大切です。

リフォームの要望と優先順位が決まっていれば、相談時にプランの提案内容と予算とのバランスを考えながら検討できるため、予想していた予算や工事期間よりオーバーしてもスムーズに相談が進みます。

リフォームの計画をスタートする前に、工事にかかる予算や期間を明確にしておくことが重要です。

ご自身の収入や家計に合わせた適切な予算を設定しておくことで、相談時に提案されるプランの必要性を冷静に判断でき、予算オーバーになるのを防げます。

また、リフォームにかかる期間は工事内容によって異なるため、引っ越しや新しい生活のスタート時期などライフスタイルを考慮して、工事期間の相談をするようにしましょう。

>> リフォーム工期の目安はどのくらい？

リフォームの相談をする際は、既存の住宅図面やリフォーム箇所の写真を準備しておくことで、設計プランや費用などの見積もりがスムーズに進みます。

住宅図面では、部屋の広さや間取り、設備の配置などの現状が確認できるため、リフォームが可能かどうかの判断や構造的な制限を考慮した相談ができます。
マンションの場合は、リフォームできる箇所がルールにより限られているので、管理規約の確認も大切です。

>> リフォームに図面は必要？必要性とない場合の対処法

また、リフォームする箇所の写真を準備することにより、リフォームのイメージがしやすく、具体的なニーズを伝える貴重な情報になるでしょう。

リフォーム相談の中には、トラブルに関する問い合わせ事例もあるため、事前にトラブルを防ぐ方法について把握しておきましょう。

トラブルを防ぐための方法を、それぞれ解説します。

「実際のリフォーム費用が相場より高かった」などのトラブルを防ぐため、リフォーム依頼前に複数のリフォーム会社から相見積もりをとり、比較することが重要です。

複数の会社を比較する際は、リフォーム費用や設計プラン、デザインなどの比較に加えて、担当者が親身に相談に乗ってくれるか、見積もり書の内訳が明確になっているかなども確認しておきましょう。

なお、相見積もりする際は、どの会社に対しても同じ要望や条件を伝え、判断に迷わないような正確な比較が必要です。

>> 相見積もりの注意点について詳しく知りたい！

リフォーム完成後に、不具合による補修が行われないような場合、トラブルに発展してしまうケースがあります。

工事を契約する前には、保証内容や期間、アフターサービスについて、必ず確認してからリフォームを進めましょう。

新築住宅とは異なり、リフォームは工事保証書が発行されないこともあるため、保証内容が不明確な場合は、リフォーム会社に確認して書面に記録しておくことも対策の一つです。

>> リフォーム契約の注意点！失敗しないためのポイント

リフォーム会社との打ち合わせや契約の内容については、口約束で決めることは避けて必ず書面に残すようにしましょう。

口約束でリフォームを進めてしまうと、両者が「言った」「言わない」の主張をして、トラブルの原因になってしまうためです。

書面には具体的な工程や納期、費用などを詳細に記載し、両者が同意してリフォームを進めることで、誤解やトラブルを未然に防げます。

また、書面に打ち合わせや契約の内容が記録されていれば、後から不明な点があっても容易に確認できます。

リフォームの要望を施工会社に明確に伝えることで、完成後に「想像とは違う仕上がりになってしまった」などのトラブルを防げます。

希望する生活スタイルをイメージして「生活動線を重視した間取りにしたい」「便利な機能がある設備を導入したい」といった、具体的な要望を伝えることが大切です。

また、リフォームの実例写真やメーカーのカタログを活用することで、言葉だけでは伝わりにくいアイデアも明確に伝えられ、施工会社との情報共有がスムーズに行えるでしょう。

悪質なリフォーム業者による手口やトラブルの内容は、次のような事例があります。

悪質なリフォーム業者を避けるためには、過去の施工実績や評判などの情報を収集し、複数の会社を比較することが大切です。

勧誘によって口約束や契約を迫られても、すぐに契約することは避けて、不審な点や疑問を感じた場合は相談窓口を利用してみましょう。

>> 悪質リフォーム業者のよくある手口と契約回避のコツ！

今回の記事では、リフォームに関する相談窓口の種類や相談でわかる内容、トラブル防止の方法について詳しく解説しました。

リフォームの相談先には、専門家によるアドバイスが聞ける、行政や法人による相談窓口があります。

他の相談先には当社『リショップナビ』などを含む、インターネットでのリフォーム会社一括見積もりサービスもあり、要望に合ったリフォーム会社をご紹介してくれるため、トラブル発生のリスクを軽減できます。

リフォームの不明点や疑問が生じた場合は、本記事でご紹介した相談窓口を活用し、トラブルのない満足のいくリフォームを実現してください。

こちらの記事もおすすめ♪
>> 失敗しないリフォーム計画の立て方
>> リフォーム何から始める？知っておきたいリフォーム前の準備