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※2021年2月リフォーム産業新聞より

ハイブリッドの給湯器選びで後悔しないポイント|初期費用や条件を解説

ハイブリッドの給湯器選びで後悔しないポイント|初期費用や条件を解説

更新日:

ハイブリッド給湯器の導入を検討中だけれど、高額になりがちな初期費用に不安を感じていませんか。 実は費用対効果や設置条件を十分に検討せずに導入し、後悔してしまうケースがあります。 この記事では、失敗を防ぐために知っておきたいポイントを解説します。 ご自身のライフスタイルに適した選択をすれば、快適さと経済的なメリットを実感できるはずです。

目次

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ハイブリッド給湯器で後悔する理由と基本の仕組み

ハイブリッド給湯器を検討する際、後悔する方の多くは仕組みを十分理解せずに導入しています。

ここでは実際の後悔事例から見えてくる問題点と、ハイブリッド給湯器の基本的な仕組みを分かりやすく解説します。

ハイブリッド給湯器の後悔はなぜ起こるのか

ハイブリッド給湯器の導入で後悔する背景には、ご家庭の状況と製品の特性とのミスマッチがあります。

最も多いのが、高額な初期費用に見合う節約効果を期待したものの、思ったほど光熱費が下がらなかったというケースです。

また、事前の確認不足も後悔につながる大きな要因といえるでしょう。
ヒートポンプと貯湯タンクを置くスペースや運転音の問題など、カタログだけでは分かりにくい現実的な課題を見落としてしまうことがあります。

こうした「期待と現実のギャップ」が、導入後の満足度を大きく左右します。

電気とガスを組み合わせた給湯の基本メカニズム

ハイブリッド給湯器の基本メカニズムは、電気で効率よくお湯を沸かす「ヒートポンプ」と、パワフルなガス給湯器「エコジョーズ」を組み合わせたシステムです。

この2つを組み合わせたシステムが、状況に応じて自動で役割を切り替え、効率的にお湯を供給します。

ヒートポンプ

基本的な動作として、普段使いのお湯は電気のヒートポンプが担当します。

大気中の熱を利用してお湯を沸かし、貯湯タンクに貯めておく仕組みです。
ご家庭の使用パターンを学習し、最適なタイミングと湯量で沸き上げるため、無駄なエネルギー消費を抑えられます。

一方、お風呂のお湯はりや複数箇所での同時使用など、一度に大量のお湯が必要になると、タンクのお湯に加えてエコジョーズが瞬時に補助します。

そのため、湯切れが起こりにくく快適に使いやすいのが大きなメリットです。

お湯切れの頻度が光熱費に影響

ハイブリッド給湯器の効果を最大限に引き出すには、お湯切れと省エネ性能のバランスを理解することが、後悔を防ぐ鍵となります。

貯湯タンクには、お湯を蓄えられる量に限界があります。
家族の入浴が重なる時間帯に大量のお湯を使うとタンク内が空になり、ガス給湯器がバックアップする頻度が増えます。

この状態が続くと、光熱費の削減効果が期待通りに発揮されません

導入後すぐに省エネ性能が安定しない

また、導入後すぐに省エネ性能が安定しない点も見落としがちです。
ご家庭の給湯パターンを学習し、ヒートポンプとガスの切り替えを最適化するまでには、ある程度の運転期間が必要になる場合があります。

お湯切れを心配するあまりガスに頼りすぎると、ハイブリッド給湯器のよさが失われてしまいます。

ご家庭の生活スタイルに合った最適なタンク容量を選ぶことが重要です。

初期費用70~90万円は本当に回収できるのか

ハイブリッド給湯器の初期費用は、決して安い金額ではありません。

この高額な投資が、本当に光熱費の削減で回収できるのか、現実的な視点で検証していきましょう。

ハイブリッド給湯器の導入費用相場と内訳

ハイブリッド給湯器の導入には、本体価格と工事費を合わせて約70~90万円が相場です。
本体価格が40~60万円、工事費が20~30万円ほどかかると考えておくとよいでしょう。

本体価格は、給湯能力や床暖房対応の有無などで変動します。

また、工事費は既存の給湯器からの交換か、新規設置かによって大きく変わるため、複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。

年間光熱費の削減額と回収期間の現実

ハイブリッド給湯器を導入する際、「本当に元が取れるのか」という点は最も気になりますよね。

従来のガス給湯器と比べると、年間の光熱費を大幅に削減できる傾向はあります。
一般的な4人家族の場合、初期費用を回収するには15~20年程度という長い期間が必要になるかもしれません。

70~90万円という初期投資を考えると、給湯器の耐用年数と回収期間がほぼ同じになるという現実を知っておくことが大切です。
お湯の使用量が非常に多いご家庭では、ガスに頼る場面が増え、削減効果が期待値を下回ることもあります。

その場合、回収期間が25年を超える可能性も出てくるでしょう。
補助金制度を上手に活用することで、実質的な負担額を減らし、収支のバランスを改善できます。

補助金活用で初期投資を抑えるコツ

ハイブリッド給湯器の導入を検討するなら、補助金制度が大きな支えになります。

申請のタイミングは非常に重要で、早めの申し込みが有利になります。
給湯省エネ事業などに詳しい業者に相談し、対象機種の仕様を確認しておくことをおすすめします。

また、自治体によっては独自の上乗せ補助を用意している場合もあるので、忘れずに情報収集しましょう。

節約効果が低くなってしまうケースとその原因

ハイブリッド給湯器の節約効果は、ご家庭の状況によって大きく変わります。
特に、思ったような効果が得られにくいケースがいくつかあります。

まず、お湯の使用量が少ない単身世帯や二人暮らしのご家庭です。
高効率なシステムの恩恵を受けにくく、高額な初期費用に見合う削減効果が得られない傾向にあります。

また、寒冷地での導入にも注意が必要です。
外の気温が低いとヒートポンプの性能が一時的に下がり、ガスでお湯を沸かす頻度が増えてしまいます。

その結果、想定よりも光熱費が高くなる可能性があります。

電気料金プランがご家庭の生活スタイルに合っていない場合も、節約効果が減少する原因です。
導入する前に、ご家族の人数やライフスタイル、お住まいの地域特性を総合的に検討することが、後悔を防ぐために重要です。

導入すべきかどうかは家族構成やお住まいの地域で決まる

ハイブリッド給湯器は、残念ながら「どの家庭にも最適」というわけではありません。

設置スペースや家族構成、お住まいの地域によって、その効果に大きな差が生まれるからです。

設置スペース不足で後悔しないために

ハイブリッド給湯器の導入で最も後悔しやすいのが、設置スペースの問題です。

室外機と貯湯タンクという2つのユニットを置くため、奥行き約50cm以上のスペースが必要になる場合が多いです。

業者による現地調査では、配管のルートや隣家との距離、搬入経路など、複数の条件を同時に確認します。
これらが満たせないと、工事費が予定より高くなったり、最悪の場合は設置自体が難しくなったりしてしまいます。

基本的に戸建て住宅への設置を前提としており、集合住宅への導入は難しいことが多いです。
契約に進む前に、必ずメーカーや工事業者に現地調査を依頼し、物理的に設置可能かを確認することが、後悔を防ぐための第一歩です。

家族人数別で選ぶ最適な給湯容量の目安

ハイブリッド給湯器は、ご家庭に合った貯湯タンクの容量を選ぶことが、省エネ効果を大きく左右します。
もし容量が足りないと、頻繁にガスでお湯を沸かすことになり、せっかくの節約効果が半減してしまうかもしれません。

一般的な目安として、ご家族の人数に合わせた容量は以下の通りです。

  • 2人世帯:70Lのコンパクトタイプ
  • 4人家族:140~160Lの標準タイプ
  • 5人以上の大家族:160L以上の大容量タイプ

ただし、家族の人数だけで決めるのではなく、湯舟に浸かる頻度など生活スタイルによって必要な湯量は大きく変わります。

お湯を同時に使う頻度や入浴の時間帯などを考え、自分たちの暮らしに合った容量を選ぶことが、後悔を防ぐ最大のポイントになります。

寒冷地でのハイブリッド給湯器の性能低下と対策

寒冷地でハイブリッド給湯器の導入を考えている方は、性能が低下するリスクを事前に理解しておくことがとても重要です。外の気温が低い環境ではヒートポンプの効率が下がりやすく、ガスに頼る場面が増えてしまいます。

特に、外気温が-10℃を下回るような厳しい寒さでは、ヒートポンプが作動しなくなる可能性も考えられます。
その場合、想定していた光熱費の削減額が想定より小さくなってしまうこともあり得ます。

寒冷地仕様

対策として最も大切なのは「寒冷地仕様」の機種を選ぶことです。

寒冷地仕様のモデルは、凍結防止機能が強化されており、寒い環境でも安定した性能を発揮できるよう設計されています。
さらに、配管の保温対策をしっかり行うことで、効率の低下を最小限に抑えられます。

北海道や東北地方では、初期費用の回収期間が長くなる傾向があるため、地域に合わせたシミュレーションを確認することがおすすめです。

まとめ

ハイブリッド給湯器の導入を検討する際は、初期費用だけでなく、ご自宅の設置環境やご家族の生活スタイルを十分に考えることが大切です。

この記事でご紹介した失敗例を参考に、ご自身の暮らしに本当に適した選択をしていただければと思います。

適切な機種を選んで上手に活用することで、きっと快適で経済的な毎日が実現できるはずです。

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