築40年でリフォームしておきたい箇所・かかる費用は？リフォーム/リノベーション実例・金額を公開！

築40年以上経過すると、様々な箇所に問題が見られるようになってきます。
そこで、まずは住宅の部位ごとの問題点やリフォーム方法について紹介していきます。

2020年時点で築40年以上の物件は、新耐震基準が導入される1981年以前に作られているので、安全性上の問題を抱えている可能性があります。
長く住み続けるのであれば、経年劣化や自然災害の可能性も考慮して、耐震性を確保することが重要です。

耐震リフォームには主に、特殊パネルや補強材を用いて内部から施工する方法と、耐震ポール・開口フレームの設置など外部から補強する方法があります。

>> 築40年戸建ての耐震補強費用は？

築40年を超える木造一戸建ては隙間が多く気密性が低いため、夏は暑く冬は寒くなりやすいです。
そのままにしておくと高額の冷暖房費がかかる上、結露によるカビやダニの発生で劣化が進んでしまう可能性があります。

リフォームのタイミングで壁や床に断熱材を敷き詰め、窓を二重サッシや複層ガラスに交換することで、断熱性や気密性を高められます。

配管が劣化し始めると年月とともに流れが悪くなり、サビによる水漏れのリスクが増えます。
水回りの設備交換とともに、配管のメンテナンスも行うようにしましょう。

なお、水回りの位置を移動させてしまうと、電気の配線工事や給排水の延長工事が必要になるので費用がかさんでしまいます。
予算を優先するのであれば、水回りの位置を動かさないように計画を立てましょう。

老後も住むことを考えると、怪我や転倒リスクを下げるためにバリアフリーを取り入れるのも大切なポイントです。
段差などを取り除き、予算に余裕があれば寝室の近くにトイレを配置するなど、リフォームのタイミングでバリアフリー化を検討してみると良いでしょう。

また、浴室や脱衣所を広めに確保してドアを引き戸に変更すれば、介護する方・介護される方、両者にとって使い勝手の良い住宅となります。

外壁や屋根は常に外気にさらされるので、日差しや雪、風雨による汚れや劣化が進みやすい部分です。
劣化が進むと、風雨などに耐えきれず雨漏りが発生する可能性もあります。

また、外壁・屋根は住宅の美観にも関わる部分なので、メンテナンス周期が長い素材を選んでリフォームすることをおすすめします。

築40年以上の物件の場合、建物の基礎となる柱や梁が腐っていたり朽ちていたりすることがあります。
これは、安全面に大きな問題を抱えている可能性が高い状況です。

木造なら、基礎や構造が腐食したり、シロアリ被害に遭ったりしていないこと。
軽量鉄骨なら、鉄筋コンクリート部分が崩壊していないことなどを確認してもらいましょう。

骨組みにトラブルがある場合、大規模な補強や、やり直し工事が必要になり、リフォーム費用が高額になってしまうこともあります。

築40年を超えた住宅をリフォームする際は、事前のホームインスペクション(住宅診断)がおすすめです。
ここまで見てきたように築40年ともなると、お家の様々な箇所に問題を抱えている可能性があります。

そこで事前に専門家にチェックしてもらうことで、どの程度までリフォームできるのか、優先的にリフォームすべき箇所はどこか、また費用がどれくらいかかるのかなどを把握することができます。

こうしてお家の状況を知ることで、リフォームの失敗を防ぎやすくなるのです。

ここまで見てきたように、築40年の住宅リフォームでは工事部位が広範囲に及ぶため、高額な工事になりがちです。
場合によっては費用が建て替えと変わらない、もしくは建て替えより高くなることもあります。

>> リフォームと建て替えどちらがおすすめ？費用や違いを紹介！

「リフォームと建て替えのどちらが良いか分からない……」という場合は、一度リフォームも建て替えも対応できる建設会社や工務店に相談してみましょう。
実際のお家の状況や希望予算などに応じて、どちらがおすすめか提案してくれるはずです。

築40年を超えた住宅リフォームにかかる、大まかな費用をご紹介します。
一般的に戸建てのフルリフォームは500〜2,000万円、マンションのフルリフォームは300〜1,000万円が目安となります。

また、以下がリフォーム内容ごとの費用相場です。
住宅の状態や工事内容によって変わってきますので、あくまで目安として参考にしてみてください。

築40年の住宅をリフォームする際には、補助金や減税などの制度を活用できるケースがあります。
ここでは、どのようなリフォームが補助金・減税の対象になるのかを見ていきましょう。

※下記内容は、2020年1月現在のものです。

リフォーム補助金は、国から助成されるものと自治体から助成されるものがあります。
補助金・助成金制度が活用しやすいリフォームは、「バリアフリーリフォーム」「耐震リフォーム」「省エネリフォーム」の3種類です。

「バリアフリーリフォーム」では、手すりや段差の解消、開き戸から引き戸へ変更するなどの工事が対象となる可能性があります。

「耐震リフォーム」は、耐震診断や補強・改修工事、地震で倒壊する恐れのあるブロック塀の撤去などのリフォームのことを指し、これらの工事で補助金を利用できるケースもあります。

「省エネリフォーム」では、壁や窓の断熱、太陽光発電システムの導入、高効率給湯器の設置や節水性の高いトイレへの交換などが補助金の対象となりやすいです。

>> リフォーム補助金の金額・注意点を紹介！

リフォーム減税制度を活用すると、所得税などの税金を控除される可能性があります。
その対象となる工事は、上記のような「バリアフリーリフォーム」「耐震リフォーム」「省エネリフォーム」と「同居対応リフォーム」「長期優良住宅化リフォーム」「その他の増改築」です。

「同居対応リフォーム」は親・子・孫の三世代が同居しやすい住まいにするための工事で、リフォーム後にキッチン・浴室・トイレ・玄関の内、いずれか2つ以上がそれぞれ複数ある状態になる場合、減税制度の対象になります。

「長期優良住宅化リフォーム」とは、「住宅の耐久性を向上させるリフォーム」、ならびに「省エネ性や維持管理の容易性を確保した『長期優良住宅』へと改修するリフォーム」を行うものを指します。
ホームインスペクションの実施と、シロアリ対策・耐震補強・在来浴室からユニットバスへの変更・窓の断熱リフォームといった工事が必須となります。

「その他の増改築」は、住宅ローンやリフォームローンがある方が対象で、一定の条件を満たす増改築リフォームを行う場合、年末のローン残高額に応じて所得税が減額されます。

>> リフォーム減税制度の種類や対象を解説！

このように、リフォーム補助金・減税制度の対象工事は幅広く、うまく活用すれば通常よりも安く施工することが可能です。
ただ、制度ごとに支給要件が細かく異なっており、またそれぞれ申請書類を提出する必要があるなど注意が必要です。

そのため、リフォーム補助金・減税を活用したい方は、これらの制度に詳しいリフォーム業者に相談してみると良いでしょう。
リフォーム業者の中には、補助金申請などの手続きを代行してくれるところもあります。

最後に、当サービス『リショップナビ』加盟店が実際に施工した事例をご紹介しましょう。

【この記事のまとめ＆ポイント！】

築40年以上の物件リフォームは、この先長く住み続けるためにとても有効な手段です。
工事の範囲は、老朽化した部分のリフォームから今後のライフスタイルを見越したリフォームまで多岐にわたります。

そのため、まずは「どれくらいの予算でどのような工事をしたいか」について、リフォーム業者と相談してみることをおすすめします。

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