【リフォーム/リノベーション】一体型住宅ローンについて知りたい！メリット・デメリットやおすすめ商品を解説

リフォーム一体型住宅ローンとは、物件購入費用とリフォーム費用を一括で借入できるローンの仕組みのことです。

物件購入費用は住宅ローンで、リフォーム費用はリフォームローンで別々に借入する方法が一般的ですが、リフォーム一体型住宅ローンの場合、比較的金利が低く、リフォームローンと住宅ローンを別々で契約することもないので管理の手間が少ないのが特徴です。

リフォーム一体型住宅ローンのメリットは次の3つです。

リフォーム一体型住宅ローンはリフォームローンよりも低金利で借入できます。

一般的にリフォームローンの金利は2〜5%ですが、リフォーム一体型住宅ローンは1%程です。
金利が低いと月々の返済額の負担が減り、総返済額も安くなります。

例えば1,000万円を10年間で返済する場合、リフォームローンとリフォームローン一体型住宅ローンをシュミレーションで比較すると、次の通りになります。

この場合、金利が1%違うだけで総返済額に約53万円も差がでます。
上記の表の通り、リフォーム一体型住宅ローンが比較的返済額の負担を抑えやすいでしょう。

リフォーム一体型住宅ローンは返済期間が長めです。
リフォームローンが10年から25年なのに対し、リフォーム一体型住宅ローンの返済期間は、住宅ローンと同じ最長35年の返済期間があります。

返済期間が長いと月々の返済額を低めに抑えられます。
返済期間の長さも重視することで、余裕のある返済計画を立てられるでしょう。

リフォーム一体型住宅ローンは、住宅ローンとリフォームローンを別々に借りるよりも管理を容易にできます。
住宅関連のローンを1本化できるため、残債の把握がしやすいです。

特に車や教育など複数のローンを借りている場合は、管理が複雑にならないようにリフォーム一体型住宅ローンを選ぶと良いでしょう。

また、住宅関連のローンを1本化すると事務手数料や保証料などの支出も少ないため、管理に必要な諸費用の出費を抑えられます。

リフォーム一体型住宅ローンには次のデメリットもあります。

リフォーム一体型住宅ローンの借入には抵当権の設定が必要なため、ローンの支払いができなくなった時は家や土地が差し押さえられるリスクがあります。
抵当権の設定は住宅ローンを借りる際にも必要です。

抵当権を設定すると、ローンを借りて購入した土地や住宅などの不動産が担保となります。
万が一返済ができなくなった場合は、担保になっている不動産を金融機関に引き渡さなければいけません。

また、抵当権の設定には費用がかかるため、ローンの手続きにかかる諸費用の負担も増えます。

リフォーム一体型住宅ローンを借りるには、審査のため申し込みの時点で具体的な見積書や工事計画の提出が必要です。

物件の購入とリフォームの計画、そしてローンの申込み準備を並行して進めなければいけません。
人気の中古物件の購入を検討している場合、リフォーム計画の内容と費用の検討に時間がかかると、その間に売れてしまうこともあります。

タイトなスケジュールで計画をある程度決め、手続きの準備も行うため段取りよく進めていくことが大切です。

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リフォーム一体型住宅ローンは、住宅ローンやリフォームローンと比べて取り扱っている金融機関が少ないです。

そのため、すでに利用している金融機関でリフォーム一体型住宅ローンの申し込みを検討していても、取り扱いがなければ申し込めないケースもあります。

事前に、利用を希望している金融機関で取り扱いがあるか、他に取り扱いをしている金融機関はあるか確認が大切です。

取り扱いは比較的少数とされていますが、最近ではリフォーム一体型住宅ローンを取り扱う金融機関が増えてきている傾向にあるので、検索したり不動産会社などへ相談するのも良いでしょう。

リフォーム一体型住宅ローンを借りる際のおおまかな流れをご紹介します。

物件を購入する前にある程度工事の内容を決めておかなければいけないため、物件探しからローン本審査までのスピードが大切です。
スピーディーに進めるには、物件探しから工事までワンストップでできる業者もおすすめです。

仮審査は複数の金融機関に申し込めます。
金融機関ごとに審査基準が異なることがあるため、1社に絞らず複数社に申し込むと良いでしょう。

次の動画では、ローンを使用して中古マンションをリフォームした事例をご紹介しています。
ぜひ、予算や工事内容をご覧ください。

>> この事例の詳細はこちら（YouTube）
>> 中古住宅リフォームについて詳しくご紹介！

リフォーム一体型住宅ローンの申し込みには、主に次の書類が必要です。

※戸建ての場合は本審査時に検査済証も必要。

本人確認書類には運転免許証や健康保険証、パスポートなどが該当します。
収入証明書類には源泉徴収票や確定申告書などが必要です。

金融機関によって必要な書類や申込方法が異なるため、申請するすべての金融機関の必要書類をよく確認しましょう。
それぞれの金融機関に提出する書類に混乱しないよう、早めに少しずつそろえておくのがおすすめです。

リフォーム一体型住宅ローンを申し込む時は、次のポイントを押さえましょう。

金融機関でリフォーム一体型住宅ローンを借りる際の基本的な要件の1つとして、団体信用生命保険に加入があります。

団体信用生命保険とは住宅ローン専用の生命保険です。
契約者が病気や死亡などによりローンの返済が難しくなった場合、保険金から残りのローンを返済できます。

ただし、団体信用生命保険の加入には審査があります。
健康状態によっては、加入ができないケースもあるため、持病があるなど健康状態が不安な方は事前に確認をしましょう。

団体信用生命保険は、金融機関によって商品の金利や保障の範囲の詳細が異なるため、内容をよく比較して選びましょう。

リフォーム一体型住宅ローンは総支払額を確認してから契約しましょう。

金利が低く安い場合でも、手数料や保証料などにより総支払額が高くなることがあります。
金利や毎月の返済額だけでなく、総支払額も比較した上で、どの金融機関と契約するか決定しましょう。

リフォーム一体型住宅ローンを検討する時は、各金融機関の申し込み要件をしっかり確認しましょう。

ローン完済時の年齢の設定や金利、工事内容の要件は商品により異なります。
また、年収や勤続年数、雇用形態も申し込み要件に挙げているところもあるので、事前確認は重要です。

申し込み要件を理解し、ご自身の状況にあった内容のローンを提供している金融機関を選びましょう。

>> リフォームローンの選び方について詳しくはこちら！

審査に落ちた場合に備えて、リフォーム一体型住宅ローン以外の資金調達方法も考えておきましょう。

年齢や年収などの条件によっては、ローンの審査に通らないことがあります。
また、審査には通っても、希望していた金額より少ない融資しか受けられないこともあります。

リフォーム一体型住宅ローンで十分な資金が確保できない場合を想定して、代わりの資金調達の手段も計画しておきましょう。

住宅ローンとリフォームローンを別々に借りたり、補助金・助成金を利用したりする方法もあります。

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ここからはおすすめのリフォーム一体型住宅ローンをご紹介します。

りそな銀行の「リフォーム資金セット型」はリフォーム費用と中古住宅購入費用を低金利で借り入れできるのが魅力です。

団体信用生命保険への加入が必要ですが、保険料はりそな銀行が負担してくれます。

みずほ銀行の「中古住宅の購入とリフォーム一体型の住宅ローン」は、さまざまな金利プランのあるローンです。

初期費用を抑えられるプランや返済額を途中で調整できるプランなどもあり、家計に合わせた返済計画を作成できます。

SBI新生銀行の「リノベーション（リフォーム）資金」は固定金利が比較的低いローンです。

ローンを契約中の場合セブン銀行やイオン銀行などのATM手数料が無料になる特典があります。

東京消防信用組合の「有担保住宅ローン【リフォーム資金一体型】」は東京消防庁の職員や配偶者が利用できます。

ARUHIの「 【フラット35】リノベ」は、全期間の金利が固定の「ARUHIフラット35」をベースに、当初一定の期間の金利を引き下げる制度です。

省エネや耐震性など、性能向上のためのリフォームを対象としています。

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みなと銀行の「みなとリフォーム付き住宅ローンKM」では最長40年の返済期間があります。

返済期間を長く設定できるローンを探している場合におすすめです。

関西みらい銀行の「リフォーム付き住宅ローン」も最長で40年の返済期間があります。

金利に関しても比較的低いため、返済計画を立てやすいでしょう。

リフォーム一体型住宅ローンは、金利の低さや返済期間の長さなどのメリットがある一方、タイトなスケジュールや取り扱い金融の少なさなどのデメリットもあります。

スピーディーな手続きが求められるため、物件の購入からリフォームの施工までワンストップでできる業者もおすすめです。

さまざまな業者に相談し、ローンのことまで親身に相談に乗ってくれる業者を選びましょう。

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