防音工事の方法＆リフォーム費用相場を解説！補助金は使える？賃貸/マンションでできる防音対策は？

防音リフォームでは、必要な場所に適切な対策を行うことが大切です。
つまり「どんな音を防ぎたいか」によって、工事をする箇所が決まると言えるでしょう。

音は、物体・空気の振動によって伝わります。
音の出入りを防ぐためには「気密性を高くする(＝空気の通り道を減らす)こと」「構造物などが振動しにくい状態にすること」が重要です。

例えば「ドア・窓といった開口部の隙間を埋める」などの工夫をすることで、音漏れを大幅に軽減できるでしょう。

車や電車の音といった「屋外からの騒音」を防ぐには、窓や壁に防音対策を施す方法がおすすめです。

中でも既存の窓に「内窓」を設置する工事は、マンションでも実現しやすく、防音リフォームの中で特に人気があります。
また「窓ガラスを防音効果のある物に交換する」という方法もあります。

壁に「防音材」や「遮音シート」などを施工するのも、おすすめです。
外からの音の侵入口となりやすい「ダクト(換気口)を防音仕様に変更する」工事も効果的と言えます。

>> 窓の防音工事費用はこちら
>> 壁・換気口の防音工事費用はこちら

「室内の生活音が気になってしまい、在宅ワークに集中できない」などという場合には、「室内扉を防音ドアに交換する」リフォームが適しています。

2階建て以上の一戸建てやマンションなどで「階下に物音が響かないようにしたい」という方には「床材を防音タイプの物に変更する」もしくは「床に遮音材や防音材を敷く」方法がよいでしょう。

「壁の防音リフォーム」も、生活音の対策として効果があります。

ご自宅でピアノ・ドラムなどの楽器を演奏される場合や、大音量で映画鑑賞を楽しみたい方には、やはり「防音室を設置する」リフォームが最も有効と考えられます。

組み立て式の防音室もあるため、予算や用途に合わせて、適したタイプの防音室を施工するとよいでしょう。

マンションでは管理規約により、個人の方がリフォームできる箇所は「専有部分のみ」であることが一般的です。
建物によって「専有部分」と判断される箇所が微妙に異なるため一概には言えませんが、原則として外観は変えられない場合がほとんどです。

例えばベランダに面する「サッシ枠」や「窓ガラスなど」は、原則として「共有部分」とみなされやすいです。
一方で「内窓」を設置する工事は専有部分と扱われ、管理会社などから許可が下りるケースが多いです。

なお、マンションごとに騒音に関する規定が設けられており、床材の防音性能なども指定される可能性が高いです。

>> マンションリフォームの費用・注意点

防音工事に限った話ではありませんが、マンションでリフォームを実施される際には、お住まいのマンションの管理会社や管理組合に必ず確認するようにしてくださいね。
マンションのリフォームに精通した施工業者であれば、管理規約に沿ったプラン作成や建材選びにも慣れているので、より安心して任せられるでしょう。

ここからは、以下の防音リフォーム工事について、かかる費用の目安・特徴をご紹介していきます。

既存の窓の内側に「内窓」を取り付けて二重窓にすると、気密性が上がります。
外窓と内窓の間にできる空気層がクッションの役割を果たし、防音効果を発揮するのです。

内窓を設置すると、断熱や省エネ対策もできるため、メリットが多いリフォーム方法と言えます。

>> 内窓(二重窓)リフォームの価格・おすすめ品！補助金や施工例もご紹介

可能であれば「内窓の設置」とあわせて「窓ガラスを防音タイプに取り替える」ことで、より防音性を高めることができます。

セットで工事を行えるのが理想的ですが、予算やマンションの規約などの問題で難しい場合には、内窓のリフォームのみを優先して行うとよいでしょう。
(一般的に「防音ガラス」よりも「内窓」のほうが遮音効果は高いとされています。)

防音材には主として、以下の3種類があります。

■音を吸い込んで小さくする「吸音材」
■音を透過せずに跳ね返す「遮音材」
■発生した振動を隣の部屋や階下に伝えない「防振材」

「どんな騒音で悩んでいるのか」「どんな音漏れを防ぎたいのか」について業者と相談しながら、最適な防音材を採用するとよいでしょう。

音が出入りしている換気口(ダクト)を防音仕様にする工事には、主に「屋外のカバー交換」「屋内の換気口交換」「吸音材を入れる」といった方法があります。
それぞれの施工方法をどのように組み合わせるかにより、料金が変わってきます。

部屋やリビングにある室内扉を「防音仕様のドア」に変更すると、ドア枠や床との間にあった隙間が埋まるなどの理由で、気密性が上がります。
遮音性能がより高いドアにする際や、工事の規模が大きい(＝周辺の壁の施工も必要になるなどの)場合には、相場よりも高額になる可能性があります。

床の防音リフォームは「どの程度の衝撃音の対策をしたいか」を軸に考える必要があります。
「軽量衝撃音」か「重量衝撃音」かによって、適した施工方法が異なるためです。

既存の床材がフローリングなどであれば、一般的なカーペットに張り替えることで軽量衝撃音を防ぎやすくなるでしょう。

防火性や保温性などの機能を備えたカーペット製品もあるため、家族構成や部屋に合った物を選択しましょう。

既存の床を、防音性の高い「防音フローリング」や「防音カーペット」に張り替える方法も、軽量衝撃音対策として有効です。
特にホコリなどの問題でカーペットに抵抗がある方には「防音フローリング」がおすすめです。

フローリングなどの床材には、防音性能のレベルを示す「遮音等級」というものがあり「L値」もしくは「L等級」という単位で表されます。
新たに採用する床材の遮音等級によっては、費用が高額になります。

>> 床の張り替えリフォームの種類・費用相場

「重量衝撃音」の対策としては「床材の下に遮音材を敷く」「二重床(置き床)の場合は、下地板を支える脚部分に防音材を使う」といった方法が考えられます。

建物の構造部分に関わるため、大規模な工事が必要になり、施工内容によって料金が大きく変動するため、相場を提示するのは難しいのが現状です。

「どの程度の防音対策をするか」「どういった工事なら実現可能か」を業者と相談し、適切なプランを採用するとよいでしょう。

新たに防音室を設置する工事では、まず「鉄骨か木造か」といった点で費用が左右されます。
木造のほうが音漏れしやすい特性があるため、値段が高くなります。

楽器を演奏する場合には、音の性質や大きさ(ピアノかギターかドラムか、など)によって必要となる防音性能が異なります。
グレードが高くなると、工事にかかるコストも当然上がります。
ドラムなどの打楽器を演奏する防音室や、高度な防音性が必要となるスタジオを作りたいときには、500万円を超えるケースも見られます。

組み立て式の場合は、大規模なリフォーム工事を行う場合と比べて設置しやすく費用も抑えられます。
広さは商品によって幅があり、0.4畳から4.3畳以上の物が多く見られます。
広々とした防音室を求める方には、やや不向きかもしれませんが、用途に合わせてサイズを決めやすいという利点はあるでしょう。

>> 防音室設置工事の値段・施工例・注意点

リフォームで防音室を設置する際には「どこまでの防音が必要なのか」を施工業者に確認し、さらに専門家に室内の音響調整をしてもらうことをおすすめします。

賃貸物件にお住まいの場合、個人の方がリフォーム工事を行うのは難しい場合が多いでしょう。
また持家であっても「予算的に工事するのは厳しい」というときは、せめてDIYで少しでも防音対策をしたいものですよね。

業者に頼らず、ご自身で防音対策をしたい方は、以下の方法を試してみてはいかがでしょうか。
それぞれの費用目安も参考にしてください。

いずれも「フローリングなどの床の上に、防音カーペットを敷く」「既存のカーテンを、防音・遮音カーテンに取り替える」といった簡単な方法です。

特にプロの業者に防音リフォームを依頼する場合には、できれば補助金(助成金)を活用し、工事費を安く済ませたい方も多いことでしょう。
そこで、防音工事の際に補助金を受給できる例についても、お話しします。
(※下記はいずれも、2022年4月時点の情報です。制度によって予算や公募期間が決められているため、ご注意ください。)

※2022年11月28日、補助金額が上限に達したため、「こどもみらい住宅支援事業」の交付申請および交付申請の予約の受付を終了しました。
※2023年3月下旬より、「こどもエコすまい支援事業」が実施されますので、そちらをご覧ください。

2022年の春から、国が「こどもみらい住宅支援事業」という補助金制度を実施しています。
(「こども〜」という事業名ではありますが、子育て世帯でない方も申請可能です。)
ただし「防音工事のみ」の場合は利用できません。

まず、同制度では「断熱改修(開口部・外壁・屋根・天井・床など)」もしくは「エコ住宅設備の設置(エコキュート・節水トイレなど)」が必須工事です。
上記のいずれかのリフォームと同時に、開口部の防音工事(内窓設置など)を行い、なおかつ補助額の合計が5万円以上になる場合が、対象です。

>> 外断熱リフォームとは？工法の違いや費用相場

市区町村によっては、独自のリフォーム補助金制度を設けている場合が多々あります。
内容は地域ごとに異なりますが、制度によっては「防音工事」も補助対象としています。

例えば、北海道網走市が実施する「網走市住環境改善資金補助制度」では、子育て環境改善のため「壁や床などの防音対策工事」を行う際に、費用の一部を支給してくれます。

>> どんな工事がリフォーム補助金制度の対象？

なお補助金(助成金)の利用を検討される場合は、各制度の窓口に問い合わせるのが最も確実ですが、念のためリフォーム会社にも質問してみることをおすすめします。
業者によっては補助金に関する知識も有しているため「活用しやすい制度・工事プランの提案」や「補助金申請のサポート」などにも対応してくれるでしょう。

【この記事の要点まとめ◎】

騒音や生活音のお悩みを抱えていると、家の中に居るのにリラックスして過ごせず、ストレスが溜まってしまうもの。
ぜひ、ご自宅に合った防音リフォームで、安らげる空間を実現してくださいね！

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