【2023年版】家庭用蓄電池の価格/値段の相場！補助金やおすすめメーカー/商品もご紹介

(※記事内情報引用元：パナソニック、経済産業省、環境省各ウェブサイトより)

まずは、家庭用蓄電池を設置するリフォームのポイントについて、簡単に確認しておきましょう。

それでは、家庭用蓄電池の設置費用や、蓄電容量、寿命目安、長持ちさせる使い方、特徴などの詳細について、順番に見ていきましょう。

住宅用の据え置き型蓄電池を設置する費用は、本体＋工事費込みで約80〜200万円が相場です。
容量が10kWh未満であれば、160万円以下でおさまる可能性が高いでしょう。
(※最もポピュラーな容量＝5kWhや7kWhなど)

基本的には、蓄電容量が多い物や、性能が高い製品ほど、価格が高くなりやすいです。
ただし、値段が高い物ほど停電時の動作がよいため、より便利と言えます。

1kWhあたりの参考費用は、15〜21万円(本体価格＋工事費込み)です。
単純計算で、5kWhの蓄電池なら75〜105万円、7kWhの蓄電池であれば105〜147万円程度の予算を見込んでおくと安心でしょう。
(※厳密には、機種や業者により変動)

内訳の目安としては、設置工事費用が20〜35万円ほどで、ここに本体価格がプラスされるイメージです。
配線工事費や諸経費などが別途かかる場合もあるため、見積書をもらう際には内訳金額も確認しておくとよいでしょう。

なお補助金の対象となる機種を選択することで、設置にかかる費用を抑える方法もおすすめです。

ここで、2023年1月時点で国の補助金(通称「DER等導入事業」)や、自治体が実施する補助金・助成金の対象となりやすい、主な蓄電池メーカー商品(「SII(環境共創イニシアチブ)」登録製品)について、チェックしてみましょう。

京セラ社は、携帯電話やスマートフォン、ソーラーパネルなどの実績豊かな大手企業。
だからこそ、充電・蓄電についても卓越した技術を有しています。

太陽光発電と好相性の機器はもちろんのこと、屋内・屋外どちらにも設置できる商品や小型蓄電池など、バリエーションに富んでいます。

テレビやエアコン、携帯電話やパソコンなど、スリムで使いやすい商品を扱ってきたシャープ社。
設置スペースが必要になりがちな家庭用蓄電池でも、同社ならではの発想でコンパクトサイズを実現しています。

「蓄電池を置けそうな場所がない」と悩んでいる方は、シャープの製品を検討してみてはいかがでしょうか。

ニチコンは家庭用蓄電池の世界トップレベルのメーカーで、国内No.1の累積販売台数を誇ります(2020年12月時点)。

太陽光設置済みの方向けの単機能蓄電システムから、ハイブリッド蓄電システム、EV(電気自動車)充電も可能なトライブリッド蓄電システムなど、様々なタイプがあります。
蓄電池容量も2〜16.6kWと幅広く商品展開しています。

太陽光発電システムのパワーコンディショナで有名な、オムロン社。
エネルギーを無駄なく活用する技術に加え、より効率的なエネルギー利用に欠かせない蓄電システムの提供も行っています。

オムロンの蓄電池は特に、エネルギーの消費やライフスタイルなどの変化に合わせ、柔軟に機器を選択・追加できる『マルチ蓄電プラットフォーム』シリーズが好評。
狭い場所にも設置できるので、あまりスペースがないという場合にも適しています。

キッチン・トイレなどの住宅設備や家電製品を数多く手掛け続けてきたパナソニック社。
住まいと電気どちらのノウハウも積み上げてきた同社の蓄電池は、非常時に備えた小型の物から、太陽光発電システムと一緒に使用しやすい「創蓄連携システム」タイプなど、ラインナップも豊富です。
省エネ性を重視したい方にもピッタリと言えるでしょう。

補助金の対象ではありませんが、電気自動車で有名なテスラ社の蓄電池についても触れておきましょう。

テスラの製品は「認定施工会社」のみが工事を許可されています。
(※当サービス『リショップナビ』でご紹介している設置業者でも、ほとんど取り扱っておりません。)

ただ、13.5kWhと大容量であるにもかかわらず、国内メーカーの物よりも低価格でデザイン性が高いため関心を持っている方が多く、今後どれほど普及していくか注目していく価値があります。

上記のほかにも、屋内に設置しやすいコンパクトタイプや、ご家族が多い場合に適している大容量タイプなど、色々な製品があります。

専門的な内容が多く、設置の仕方や商品選びで迷ってしまうこともありますが、まずは気軽に蓄電池に詳しい施工業者に相談してみましょう。
プロの意見も参考にしながら、ご自宅に最適な蓄電池を導入できるとよいですね。

家庭用蓄電池の設置リフォームで活用できる補助金制度は、基本的に、国から支給されるもの・自治体から支給されるものと2タイプあります。

(※2023年1月現在、こちらの補助金の「2022年度」分は受付終了しています。)

国の補助金では、通称「DER等導入事業(C事業)」と呼ばれる、下記の制度が代表的です。

※DER＝「分散型エネルギー資源(Distributed Energy Resources)」のこと

参考までに「2022年度」実施分の募集要項の一部を確認してみましょう。

(※なお現時点で「2023年度」に行われる国の補助金制度の詳細はまだ出ていないため、制度名や補助要件などが変更になる可能性があります。)

>> 蓄電池の補助金について詳しく知りたい！

都道府県や市区町村が実施する制度も多数あります。
自治体によって条件は異なり、補助額も「一律5万円」「上限10万円」など、多種多様です。

一例として、東京都の補助金の内容を見てみましょう。

>> 窓のリフォームで使える補助金

補助金を受給できる時期は、地域や混雑具合・書類の到着状況・審査状況などにより変わってくるため、一概には言えません。

目安としては、申請書類を受付後、2週間〜3ヶ月程度で「交付決定通知書」や「確定通知」などが送付されるでしょう。

その後は、制度によって、

■例1) 交付決定通知書送付後、約2〜3週間で振り込み
■例2) 確定通知(実績報告書の受付後、5〜6ヶ月程度)の後、約3週間で振り込み

など、幅があります。

いずれにしても交付まで時間がかかるため、申請時期や予算などに、ゆとりを持たせておきたいですね。

申請方法や補助対象となる条件は、自治体や制度によって「工事契約前に申請が必要」「設置後の申請でOK」など、異なります。

また上記の例のように「太陽光発電も併設しないと対象外」という場合もあれば「蓄電池単体工事でも補助対象」という地域もあります。
支給される金額も「機器本体のみ対象」「設置工事にかかる費用も対象」など様々なパターンがあるため、勘違いすることがないよう注意してくださいね。

さらにほとんどの場合、予算に達してしまうと受付終了してしまうので、詳細はお住まいの自治体や、地元の補助金に詳しいリフォーム会社に確認してみましょう。

知識がある業者であれば、補助金の計算方法・申請の仕方や、対象となる機種などについてもアドバイスしてくれるはずです。
申請手続きの代行サービスをしてくれる施工会社もあるので、まずは相談してみるとよいですね。

蓄電池は高温や湿気に弱いため、設置場所は慎重に決めましょう。

結露しないよう、湿気がこもらない通気性のよいスペースであることが望ましいです。
温度が25℃以下を保てる環境にできると理想的です。
直射日光や室外機からの風が当たってしまう場所や、ホコリが多い所などは避けましょう。

また、蓄電池を設置したい場所に合うサイズであるかどうかも重要です。
配線工事の都合もあるので、施工業者に現地調査をしてもらう際、適した位置や商品を提案してもらうとよいでしょう。

ご自宅に蓄電池を設置する際には、寿命・容量などを基準に選びましょう。

ここまでの内容をご覧になり「蓄電池を導入する必要はあるのかな……」と悩み始めた方もいらっしゃるかもしれませんね。

そこで、以下からは「そもそも、蓄電池とは何？」「蓄電池を設置すると、どのようなメリットがある？」という点について、あらためて確認していきましょう。

家庭用蓄電池には主に、非常用電源として活用でき、光熱費削減の対策をしやすいという長所があります。

蓄電池に貯めておいた電気は、災害などで停電した際にも使用可能です。
実際のところ、停電時に電気をどの程度使い続けられるか、パナソニックの人気機種を例に見てみましょう。

蓄電池をフル充電している状態で、以下の電気製品(消費電力の合計：265W)を同時に使用するとします。

●冷蔵庫(消費電力：50W)
●LED照明(消費電力：100W)
●携帯電話の充電(消費電力：15W)
●テレビ(消費電力：100W)

パナソニック社のデータによると、たとえ停電していてもこれらの機器を、
■蓄電容量5.6kWhであれば、約16～72時間以上
■蓄電容量11.2kWhであれば、約32～72時間以上
稼働させることができます。

ただ実際の稼働可能時間は、蓄電池の定格容量・定格出力や、使用時にかかる負荷、ご自宅の電気製品の電力量などによっても変動します。

それでも電気が復旧するまでの間、冷蔵庫や携帯電話を充分に利用できることがわかりますね。

東京電力や関西電力などの電力会社では、電気代の契約プランが複数用意されています。
その中には、昼よりも夜のほうが、電気代が安く設定されているプランがあります。

このような料金プランを利用し、安い時間帯である夜の間に蓄電池へ電力を貯めておき、昼間に使用することで、電気代を削減できるのです。

参考として「東京電力エナジーパートナー(TEPCO)」の、関東の3つの契約プランを比較してみましょう。
2023年1月時点で、各プランにおける1kWhあたりの「電力量料金単価(※税込)」には以下のような違いがあります。

電力自由化が開始する前に電気の契約をしているご家庭では、たいていの場合「スタンダードS」プランであるケースが多いようです。
蓄電池を導入する際には、電気代の契約プランを変更しないと光熱費の節約にならないかもしれないため、一度見直してみるとよいですね。

すでに太陽光発電システムを設置されているご家庭はもちろん、これから太陽光発電を新設したい方にとっても、蓄電池の併用は非常に有効です。
昼間に発電した電気を蓄電池に貯めておき、必要な際に自家消費・余った分は売電できます。

経済産業省の発表によると、住宅用太陽光発電(10kW未満の場合)の、FIT制度における2022・2023年度の買取価格(＝売電価格)は下記の通りです。
(※参考として、2021年度の売電価格も掲載します。)

【出典：『再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2022年度以降の買取価格・賦課金単価等を決定します』(経済産業省)を加工して作成】

蓄電池は、政府や自治体も推奨しており、今後さらに普及していくことが期待される設備です。
ご家庭に合った蓄電池を選んだ上で、発電量と蓄電量のバランスを見ながら適した使い方をしてくださいね。

こちらの記事もおすすめ♪
>> 家庭用蓄電池の本体価格は？ランニングコストを抑えるコツ
>> エコキュートのメーカーを比較！保証・おすすめ品
>> 窓のリフォームで使える補助金｜申請方法や条件を徹底解説