【2025年版】省エネリフォームを徹底解説|工事費用・補助金・効果とデメリット

更新日:2025年04月28日

【2025年版】省エネリフォームを徹底解説|工事費用・補助金・効果とデメリット

省エネリフォームとは、住宅の性能向上や省エネ設備の導入により、エネルギー消費を削減する工事です。お住まいの省エネ化により、環境に優しく、光熱費の負担を抑えながら快適な生活を実現できます。
本記事では、省エネリフォームの種類や費用相場、期待できる効果やデメリットを解説します。
2025年に利用できる補助金や減税制度についてもご紹介していますので、ぜひご覧ください。

省エネリフォームとは?住宅の性能向上でエネルギー削減

省エネリフォーム内容

省エネリフォームとは、 住宅の性能を向上させ、エネルギー消費を抑えながら快適な環境を維持する工事です。

エネルギーを効率よく使うことで光熱費の負担を軽減できるだけでなく、CO2排出量も削減でき、環境にも優しい住まいを実現できます。

さらに、太陽光発電などを活用すれば、エネルギーを自給自足し、省エネ効果をより高めることも可能です。

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【種類別】省エネリフォームの施工内容と費用相場

本章では、具体的な省エネリフォームの種類、費用相場についてご紹介します。

主な施工内容と費用について、次の一覧にまとめました。
(※次の費用は本体価格+施工費用の金額を記載しています。)

省エネリフォームの種類 費用相場
住宅の断熱リフォーム
  • 窓の断熱(内窓の設置)
    8~15万円


  • 壁の断熱
    80~350万円


  • 床の断熱
    10~110万円


  • 天井や屋根の断熱
    8~16万円
    (※一戸建で住宅で20㎡の天井の場合)
  • 遮熱性の向上リフォーム
  • 遮熱性のある窓ガラスに交換
    9~12万円前後


  • オーニングの設置
    15~40万円
  • 高効率エネルギー設備の導入リフォーム
  • 高効率給湯器の導入(エコキュート)
    30~55万円


  • 節水機能付きトイレの導入
    15~30万円


  • 断熱性の高いユニットバスの導入
    50~150万円


  • 省エネ性のあるエアコンの導入(6~8畳)
    6~9万円前後


  • LED照明の導入(5か所の場合)
    2~4万円
  • 自家発電設備の導入リフォーム
  • 蓄電池の導入
    80~200万円


  • 太陽光発電システム
    78.3~144万円
  • 以下では、上記のリフォームの施工内容とあわせて期待できる効果を解説していきます。

    断熱リフォームの内容と効果

    断熱リフォームとは、断熱性の高い製品や建材を使用し、室内の温度を一定に保ちやすくする工事です。

    主な施工方法には、次のようなものがあります。

  • 窓:断熱性能の高い内窓・外窓の設置や交換、複層ガラスへの変更
  • 壁:断熱塗料での外壁塗装、外壁内部への断熱材の充填
  • 床:床下への断熱材の設置
  • 天井:屋根の内側への断熱材の施工
  • >> 窓の断熱リフォームの費用相場|メリット、デメリットを解説
    >> 床下断熱リフォームの施工方法と費用相場を解説
    >> 屋根の断熱材の種類と費用|メリットと注意点を解説

    住宅の断熱性を高めることで、窓や床下などの隙間からの空気の出入りを抑え、室内の温度差を軽減できます。

    特に冬場は、浴室と脱衣所の温度差によるヒートショックのリスクを抑える対策としても有効です。

    さらに、結露防止にも効果があり、カビの発生を防ぎたい方にもおすすめです。

    遮熱性向上のリフォーム内容と効果

    住宅の遮熱性を高めることで、窓からの日射熱を防ぎ、室内の温度上昇を抑えられます。

    主な施工方法は、次の通りです。

  • 遮熱性能のある窓ガラスに交換する
  • ブラインドやオーニングを設置する
  • 夏場であればすだれを活用する
  • >> オーニングの取り付け費用とメリット、デメリットを解説
    >> 夏を涼しく!すだれの活用方法を解説

    日差しは床に反射し、室温の上昇を引き起こします。
    特に夏場は、強い日差しによる暑さに悩む方も多いでしょう。

    窓の遮熱性能を向上させることで、日射熱の影響を抑え、エアコンを効率的に使用しながら室温を快適に保てます。

    さらに、ブラインドやオーニング、すだれを組み合わせると、より高い遮熱効果が期待できますよ。

    高効率エネルギー設備の導入リフォームの内容と効果

    省エネ設備の導入による効果は、使用するエネルギーの消費量を抑えられる点が挙げられます。

    電力などのエネルギーを効率的に使用が可能になるので、無駄な消費を抑え、光熱費の削減にも効果が期待できます。

    主な省エネ設備は、次のものがあります。

  • エコキュートやエコジョーズなど高効率給湯器の導入
  • 節水機能のある水洗トイレに交換
  • 高断熱浴槽の導入
  • LED照明を導入
  • 省エネ性能あるエアコンに交換
  • >> 【最新版】エコキュートのおすすめメーカーと製品の特徴をご紹介
    >> 節水機能付きタンクレストイレの費用とメリットをご紹介
    >> 【最新版】ユニットバスのおすすめメーカーと製品の特徴をご紹介

    特に最新の省エネ設備は、安全性や利便性が高い製品も多いので、より住環境を快適に整えることもできるでしょう。

    また、省エネ設備を導入する際、現状どの部位が一番多くエネルギーを消費しているか把握することが大切です。

    仮に予算の都合上、全部の設備を変えることができなくても、一番消費をしている設備を変えるだけでも効果は期待できるでしょう。

    自家発電設備の導入リフォームの内容と効果

    省エネリフォームでは、ご自宅でエネルギーを自給自足することも可能です。
    省エネ設備を活用して電力をつくることで、光熱費の負担を軽減できます。

    主な自家発電設備の導入リフォームの内容は、次のものがあります。

  • 家庭用蓄電池の導入
  • 家庭用太陽光発電システムの導入
  • >> 家庭用蓄電池の施工価格とおすすめメーカーをご紹介

    自家発電したエネルギーは、災害時など電力が使えなくなった際にも活用が可能です。

    初期費用はほかのリフォームより高額ですが、長期的なメリットを考え、ライフスタイルに合わせて導入を検討してみるとよいでしょう。

    省エネリフォームのデメリットは?

    省エネリフォームの主なデメリットは、費用がかかることです。

    シンプルな修繕とは異なり、性能の高い建材や設備を使うため、費用が高くなりがちです。

    さらに、太陽光発電システムなどは、初期費用に加えてオプション設備のメンテナンス費用もかかります。

    そのため、住宅の省エネ化が長期的に見て今後の生活に合っているか、慎重に検討しましょう。

    費用の詳細を知りたい場合は、一度リフォーム業者に相談してみるのもおすすめです。
    住宅の現状を踏まえて、適切なリフォーム内容をアドバイスしてくれますよ。

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    【2025年】省エネリフォームに利用できる補助金・減税制度一覧

    省エネリフォームは費用がかかりやすいですが、補助金や減税制度を活用することでコストを抑えることもできます。

    本章では、2025年4月現在、省エネリフォームに活用できる補助金と減税制度をご紹介します。

    省エネリフォームに利用できる補助金制度一覧

    国や自治体が実施する補助金制度では、省エネリフォームを対象としていることがあります。

    ここでは、国の補助金制度を例にご紹介します。

    補助金制度名 補助金額
    子育てグリーン住宅支援事業
  • 断熱リフォームや省エネ設備の導入に対して、次の金額を上限にリフォーム内容に応じた金額を補助


  • *必須リフォーム3つを実施
    上限60万円/戸

    *必須リフォームを最低2つ実施
    上限40万円/戸
    先進的窓リノベ2025事業
  • 窓の断熱改修に対して次の金額を上限に、
    リフォーム内容に応じた金額を補助


  • *上限200万円/戸
    給湯省エネ2025事業
  • エコキュートやハイブリッド給湯機などの導入を対象に、次の一定の金額を補助


  • *基本額
    6~16万円/台
    (※導入する給湯機器の種類によって変動)

    *性能に応じて4~7万円/台の加算あり

    国や自治体の補助金制度には、利用するための細かい条件や申請方法が設けられています。

    利用を検討している場合は、まず該当する制度の公式ウェブサイトの内容を確認しましょう。

    >> 補助金対象となるリフォームと主な制度を徹底解説

    省エネリフォームに利用できる減税制度一覧

    省エネリフォームでは、条件を満たすことで税額の控除や軽減を受けることができます。

    対象となる税金の種類と、制度について次にまとめました。

    減税対象の税金の種類 減税制度名
    所得税
  • リフォーム促進税制
  • *対象工事費用の上限250(350※)万円とする、費用の10%の金額を所得税から控除

  • 住宅ローン促進税制
  • *年末の住宅ローン残高0.7%の額を、最大10年間所得税から控除
    固定資産税
  • リフォーム促進税制
  • *リフォームした翌年から1年間、固定資産税が3分の1減額

    リフォームで減税制度を利用する場合は、確定申告が必要となるので忘れないようにしましょう。

    >> リフォーム減税制度内容、申請方法、注意点を解説
    >> 省エネリフォーム減税とは?主な制度と活用方法を解説

    補助金制度や減税制度は、条件だけでなく申請方法についてもよく確認して手続きの準備を進めることが大切です。

    補助金や減税について詳しいリフォーム会社であれば、不明な点があった場合手厚くサポートしてくれることもあります。

    また、各制度の利用を検討している場合は、見積もり依頼の際に利用を希望する旨を伝えることで、リフォームプランもあわせて提案してくれるでしょう。

    補助金や減税制度
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    省エネリフォームの施工事例4選

    ここで、当サービス『リショップナビ』の加盟店が実際に施工した、省エネリフォームの事例4選をご紹介します。

    省エネリフォームは得意な業者へ相談するのが◎

    省エネリフォームは、通常のリフォームよりも費用がかかる傾向があるため、経験豊富な業者に相談するのがおすすめです。

    省エネリフォームを得意とする業者なら、経験を活かし、どの部分を省エネ化すれば快適に過ごせるかなど、適切なアドバイスをしてくれるでしょう。

    また、業者へ見積もりを依頼する際は、次の2点を確認するとより安心です。

    1. 希望する省エネ工事の費用がどのくらいかかり、予算内で収まるか
    2. 補助金の利用を検討している場合、希望する制度の登録業者であるか

    なお、見積もりは複数の業者に依頼し、比較することが重要です。
    同じリフォームでも、業者によって工事内容や費用が異なります。

    リフォームプランが希望に沿っているか、費用の内訳や工事内容が明確かを確認しながら、最適な業者を選びましょう。

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    省エネリフォームで長く快適に過ごせる住宅へ

    省エネリフォームは、住宅の設備を省エネ仕様にすることで、エネルギー消費を抑えられる工事です。

    光熱費の削減はもちろん、外気の暑さや寒さの影響を軽減できるため、快適に暮らせる住まいを実現できます。

    初期費用は高めですが、リフォームプランの工夫や補助金・減税制度を活用することで、コストを抑えることも可能です。

    今後の省エネ化の流れを踏まえ、ライフスタイルに合った省エネリフォームを検討してみてくださいね。

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