屋根の葺き替え工事の費用相場と施工例！リフォーム時期の目安は何年位？

「屋根の葺き替え」とは、既存の屋根材を剥がして、新しい屋根材に置き換えることです。

定期的に屋根の葺き替えリフォームを行うことで、下地を含めた部分までメンテナンスでき、結果的に家全体を長持ちさせることに繋がります。

既存の屋根の上から屋根材を被せる「重ね葺き(カバー工法)」よりも費用が高く工期は長いですが、防水性・耐震性ともに優れた工法です。

葺き替えと重ね葺きのどちらを選ぶべきかは後ほどこちらで解説します。

一戸建て住宅の屋根の葺き替え工事における、おおよその予算を確認してみましょう。

屋根の葺き替えリフォームにかかる費用は、新しく設置する屋根の素材・材料によって、大きく異なります。
また、古いスレート屋根材でアスベストを含んでいる場合は、アスベストの処理費用も別途かかります。

具体的な価格相場の平米単価や内訳は、以下の通りです。

なお屋根の形状や広さ、既存屋根材の種類、業者や住んでいる地域など、さまざまな条件によっても値段が変わってきます。

>> 屋根の形の種類の特徴・形状変更のリフォーム費用相場

さらに上記の他に「諸経費・管理費」がかかることもあります。

最終的に必要な総額費用については、リフォーム業者に現地調査・見積もり作成をしてもらった上で、必ず確認しておきましょう。

屋根の葺き替えは、下地から工事を行うため費用が高額になりがちです。
頻度の多い工事ではないからこそ、安心できる業者に依頼したいものです。
複数の業者に見積もりを依頼することで、適正価格かつ実績の豊富な施工会社が見つかるでしょう。

葺き替え工事に必要な日数は、一般的には6〜15日程度です。

ただし日本瓦の交換の場合は工期がかかりやすく、後述する事例のように30日かかったケースも見られるため、スケジュールを組む際には注意してくださいね。

また、屋外のリフォームは天候によっても工期が左右されてしまいます。
雨が降ると作業ができないため梅雨の時期は工期がかかりやすいです。
猛暑日だと身体にとって危険な暑さの中、長時間作業をすることになるため、作業効率が落ちてしまうかもしれません。

もしも工期について不安な場合は、事前にリフォーム業者に聞いておくと良いでしょう。

基本的に、瓦屋根は「重ね葺き(カバー工法)」で上から新しい屋根材を固定することが難しいとされています。
屋根の重量がより増えて建物全体に負荷がかかってしまい、耐震強度も弱くなってしまう危険性もあるので、「葺き替え」のほうが適しています。

また全体的に劣化が激しい場合や、下地の老朽化が考えられる際にも、葺き替え工事を行いましょう。
瓦以外の屋根で雨漏りしている場合も、下地が劣化している可能性が高いです。

「重ね葺き(カバー工法)」は、下地から葺き替える時と比べると、古い屋根材の撤去作業がないためホコリや騒音のトラブルの心配が少なく、また工事費用も安いというメリットがあります。

2004年以前に製造されたスレート屋根の場合は、葺き替えを行うと有害物質である「アスベスト(石綿)」が飛散してしまう危険性があるため、重ね葺き(カバー工法)で対応したほうが無難でしょう。
「重量の不安がなく、まだ屋根を一新するほどでもない」という場合も、重ね葺き(カバー工法)がおすすめです。

>> 屋根の重ね葺き(カバー工法)のメリット・デメリット・費用相場

ただし、最適なリフォームの仕方は、やはりプロに判断を任せるのが最も確実です。
まずは、葺き替え工事・重ね葺き(カバー工法)工事ともに経験が豊富なリフォーム会社に現地調査を依頼し、いずれの工法が適するか確認してもらうと良いでしょう。

葺き替えには屋根の下地をしっかりと確認できるというメリットがあります。

例えば屋根の中の防水シートが傷んでいた場合、重ね葺き(カバー工法)では既存の屋根材を剥がすことがないため、その異常に気づくことができません。
一方、屋根材をすべて剥がす葺き替え工事なら、問題となっている下地の劣化箇所も補修できます。

屋根全体をリフォームすることによって、雨漏りなどの自然災害からの危険を防げるという利点もあります。
また、重い瓦屋根から軽い素材の屋根(スレート・ガルバリウム・軽量瓦など)に葺き替える場合には、建物の軽量化により耐震性の向上も期待できます。

重ね葺き(カバー工法)であれば既存の屋根をそのまま使えることに対し、葺き替えリフォームの場合は、既存屋根材の撤去費用や、下地の補修費用がかかってしまいます。

また雨漏りなどが起こった場合には、重ね葺きと同時に問題となっている箇所をピンポイントで補修したほうが、全面葺き替えを行うよりも費用を抑えられます。
(※ただし部分補修は一時的なものに過ぎず、後から他の劣化箇所が見つかる場合もあります。
長期的に見れば、劣化した箇所を発見したタイミングで、葺き替えリフォームを検討するほうが効率的なことも多いです。)

>> 雨漏りの修理費用はどの位？

屋根のトラブルに気づいた時には、早めに屋根のリフォームに詳しい施工会社に相談してみましょう。

各屋根材の耐用年数(＝葺き替えの時期)・メンテナンス周期は、以下の通りです。

「今の屋根材の耐用年数がわからない」という方はもちろんのこと、「葺き替え工事にあたり、次はどんな屋根材にするか検討したい」という方も、ぜひチェックしてくださいね。

>> 屋根材ごとの価格や耐用年数などを徹底比較！

トタン屋根(瓦棒屋根)は、6～10年ほどでサビが発生し、やがては錆びた部分が広がり、穴が空いてしまいます。 5～10年毎に塗装し直すことで寿命を伸ばすことはできますが、耐久性が最長でも20年程度と低いことから、思い切って他の屋根材に葺き替えリフォームをする方が多いです。 新しい屋根材としてトタンに葺き替える例も、現在ではほとんど見られなくなりました。 >> トタン屋根(瓦棒屋根)のリフォーム方法・費用は？

トタン屋根(瓦棒屋根)は、6～10年ほどでサビが発生し、やがては錆びた部分が広がり、穴が空いてしまいます。 5～10年毎に塗装し直すことで寿命を伸ばすことはできますが、耐久性が最長でも20年程度と低いことから、思い切って他の屋根材に葺き替えリフォームをする方が多いです。 新しい屋根材としてトタンに葺き替える例も、現在ではほとんど見られなくなりました。 >> トタン屋根(瓦棒屋根)のリフォーム方法・費用は？

屋根材の耐用年数を参考にメンテナンスを検討してみましょう。
依頼をする際、劣化状況などをしっかり見てくれる業者だと安心ですね。

参考までに、当サービス『リショップナビ』に加盟しているリフォーム会社が、実際に屋根の葺き替え工事を行った事例をご紹介します。
屋根材ごとの費用や施工日数もぜひチェックしてみてください。

事例1
屋根葺き替えで地震に備える

リフォーム費用	93万円
築年数	25年
施工面積	51㎡
工事期間	5日

瓦からガルバリウムに葺き替えを行いました。
下地を強化したうえで、ニチハの横暖ルーフSに葺き替えています。
耐久性、耐震性、耐熱性に優れ、シンプルなデザインも魅力的です。

>> この事例の詳細を見る

事例2
スレート屋根を葺き替えてアスベスト対策

リフォーム費用	170万円
築年数	30年
施工面積	130㎡
工事期間	10日

アスベスト材を撤去したいというご要望があったため、スレート屋根を丁寧に剥がし、軽量なガルバリウム屋根に葺き替えた事例です。
北欧調のお住まいに似合う、天然石チップのカラーが素敵な屋根にリフォームしました。

>> この事例の詳細を見る

事例3
自然災害に備えて

リフォーム費用	120万円
築年数	30年
施工面積	85㎡
工事期間	3日

既存の屋根瓦を撤去し、ケイミューの軽量瓦「ROOGA(ルーガ)」に葺き替えました。
軽量で割れにくいため、台風や地震が来ても安心です。

>> この事例の詳細を見る

事例4
劣化が激しいため葺き替え工事

リフォーム費用	180万円
築年数	35年
施工面積	80㎡
工事期間	10日

既存の屋根は雨漏りするほど劣化していました。
雨漏りしてしまうと、カバー工法や塗装では対応できないため葺き替え工事を実施。
瓦屋根からアスファルトシングルに交換しました。

>> この事例の詳細を見る

最適な時期に屋根の葺き替えリフォームを行うことは、家全体の寿命を伸ばすことに直結します。
屋根が傷んでしまってからでは、修復費用も高額になってしまいます。
なるべく計画的に、リフォームしておきましょう。

高額になりがちな屋根のリフォームの際には、活用できるリフォーム補助金制度がないか、気になるところですよね。

原則として、瓦屋根からガルバリウム鋼板への葺き替えなど「耐震対策として屋根を軽量化」する際は、耐震リフォーム補助金制度の対象になる場合が多いです。
また屋根の葺き替えによって「建物の断熱性が向上」する場合には、省エネリフォーム補助金が適用されるケースもあります。

なお補助金を利用する場合には、必ず工事前に申請が必要なためご注意ください。

>> リフォーム補助金制度の活用方法

ちなみに補助金制度は、国が実施しているものもあれば、都道府県や市区町村が独自で実施しているものもあります。
お住まいの地域の補助金制度にも詳しいリフォーム会社に尋ねてみると良いですね。
業者によっては、補助金の申請を代行してくれる所もありますよ。

屋根の葺き替えリフォームの際、建築確認申請の必要性について悩む方も多いので、簡単にご説明しておきましょう。

例えば、第4号建築物(延べ面積が500㎡以下の、2階建て以下の木造住宅など)の場合は、一般的に確認申請は不要です。

一方、第1～3号までの建物(アパートなどの共同住宅・3階以上の木造住宅・2階以上の非木造住宅など)については、屋根の過半(＝半分を超える範囲)をリフォームする際に、確認申請が必要な場合があります。

地域によって基準が異なる可能性があるため、建築確認申請に詳しいリフォーム会社、そしてお住まいの地域の役所の担当窓口にも確認しておくと安心でしょう。

ご自宅の屋根に合った工法で、適正価格のリフォームを実施するためには、複数のリフォーム会社に見積もり依頼をして、各社の提案内容を比較してみることをおすすめします。

じっくり話し合った上で、最も理想に合った予算やプランを提案してくれる施工会社であれば、安心して工事を任せられるはずですよ。

【この記事のまとめ＆ポイント！】

こちらの記事もおすすめ♪
>> 屋根のリフォーム・メンテナンスの時期、費用の目安は？