1500万円でできるリフォームについて知りたい！工事の種類と費用、事例も解説

一般的に1,500万円の予算があれば、フルリフォームを実施できます。

劣化状態や建材のグレードにもよりますが、スケルトンリフォームによる大きな間取り変更も可能です。
床面積25坪程の一戸建て住宅の場合、間取り変更と内装、外装を含めた全面的なリフォームもできるでしょう。

フルリフォームを想定した、各箇所の費用目安をそれぞれ解説します。

スケルトンリフォームの費用相場は、マンションの場合は総額300～1,200万円、一戸建て住宅の場合は総額450～2,500万円が目安となっています。

マンションや坪数25程度の一戸建て住宅であれば、予算1,500万円でスケルトンリフォームは可能でしょう。

しかし、スケルトンリフォームは工事の自由度が高く費用の幅も大きいので、一概にいくらかかるとは言い切れません。
施工範囲や内容によっては、1,500万円以上費用がかかるケースもあります。

スケルトンリフォームを希望する場合は、リフォームする優先箇所を決めた上で見積もりを依頼し、おおまかな費用を確認しましょう。

>> スケルトンリフォームとは？費用と事例(マンション/戸建て)も解説

予算1,500万円でできる内装リフォームの種類と費用相場は、次の通りです。

内装リフォームは採用する素材のグレードや施工範囲によって金額が変動します。

リビングや廊下、玄関リフォームの場合は、素材のグレードと収納の有無などによっても、金額が変わります。
フルリフォームで間取り変更する場合は、複数の壁の撤去など大規模な工事内容になりやすいため金額に幅があります。

内装は部分的なリフォームを選択すれば費用を抑えられますが、全体的にリフォームすることで、空間に統一感を出しやすくなるでしょう。

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1,500万円以内でできる水回りリフォームの種類と費用相場は、次の通りです。

水回りはデザイン性や機能性により費用が変化します。

清掃性や耐久性などを重視して、オプションを追加したり製品本体のグレードが高いものを選んだりする場合は、費用が高くなりやすい傾向があります。

>> 水回りリフォームの費用相場と目安時期をご紹介！

予算1,500万円以内でできる外壁リフォームの種類と費用相場は、次の通りです。

外壁リフォームは工法や塗料、外壁材により費用が異なります。

工法や建材により費用を調整できるため、必要なリフォームとかけられる予算を業者に相談しましょう。

>>【工法別】外壁リフォームの費用と施工事例をご紹介！

予算1,500万円以内でできる屋根リフォームの種類と費用相場は、次の通りです。

カバー工法は既存の屋根の上に新しい屋根材を重ねて設置する工法です。

一般的に既存の屋根材と丸ごと交換する葺き替えよりも比較的安く実施できますが、屋根が重くなることで耐震性に影響が出るケースがあります。

屋根のリフォームで施工方法に迷う時は一度業者に相談するのがおすすめです。

>> 屋根リフォーム工事の費用と施工例、補助金も解説！

1,500万円以内でできる外構・エクステリアの費用相場は、次の通りです。

基本的には100万円で収まりますが、エクステリア全体をリフォームする場合は、150万円を超えることもあります。

リフォームする際、工事費用以外にも次の費用が発生します。

印紙代は、施工会社と工事請負契約を結ぶ時に必要です。

工事負債契約書などは課税文書のため「印紙税」がかかります。

印紙代は契約金額に応じて金額が変化し、1,500万円程のリフォームでは2万円が目安です。

印紙税は契約書に添付して納税します。

確認申請手数料は大規模なリフォームを実施する際に、自治体もしくは民間の審査機関に確認申請を提出する時にかかります。

費用は3万円程です。

大規模なリフォームには、屋根の葺き替えや外壁の張り替え、スケルトンリフォームなどが該当します。

また、リフォームを依頼した先の建築士が代理で確認申請を行う場合もあります。
建築士に代理を依頼する際は、費用とあわせて内容の確認も行いましょう。

>> 建築確認申請が必要なリフォーム工事とは？

リフォームローンを利用して工事する場合は、ローン契約書に必要な印紙代や融資手数料、保証料なども計算する必要があります。

手数料や保証料は金融機関により異なるため、ローンの相談をする際、受けられる融資と諸費用についてもあわせて確認しましょう。

>> リフォームローンの選び方！担保の有無や金利を比較

フルリフォームを実施する場合、基本的に仮住まいが必要です。

仮住まいを賃貸する場合は、契約料や工事期間中の家賃が発生します。
荷物の量によっては、トランクルームが必要なこともあるでしょう。

また、今の住まいから仮住まい、仮住まいからリフォーム後の住まいに移る引越し費用も必要になります。

引越し・仮住まいの費用の合計は最低でも数十万かかるため、工事費とは別にしっかり予算を確保しましょう。

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自宅周辺に業者の車を停めるスペースがない場合、別途駐車場代がかかることがあります。

他にも、リフォームにともない不用品を大量に処理する際に、不用品回収業者への支払いも考慮しましょう。

また、ご近所への挨拶回りに手土産を用意する場合は手土産代も必要です。

必須ではありませんが、騒音や業者の出入りなどによるトラブルを避けたい場合は用意するのがおすすめです。

>>【リフォーム工事のFAQ】こんなときどうする？

本章では、1,500万円前後で実施したリフォームの事例を5選ご紹介します。

費用とあわせて具体的なリフォーム内容も、参考にしてみてください。

1,500万円のリフォームを実施する際は、次の点に注意しましょう。

見積もり書に「諸経費」の記載があるかチェックし、記載がなければ別途請求されるのか確認しましょう。

諸経費には主に施工に直接関わらない設計担当の人件費や、現場への交通費、現場管理費などが含まれていますが、実際になんの費用のことを指すのかは業者により異なります。

諸経費は一般的に、工事費の10～15％前後発生するとされていますが、施工会社や工事の規模によって金額に幅があります。

基本は見積もり書にすでに含まれていますが、諸経費の記載がなければ念のためどのように請求されるのか確認してください。

>> ここだけは見て！リフォーム見積書のポイント

「設計費」がどこに含まれているのかも確認しましょう。
設計費は工事費や諸経費に含まれていることもあれば、別途「設計費」として見積もり書に記載されていることがあります。

予想外の出費を避けたり費用を削れる部分がないか見直したりできるよう、見積もり書全体にしっかり目を通し、内訳の不明瞭な項目がないようにしましょう。

>> リフォームで設計料はかかる？

補助金や助成金を申請する場合は早めに準備を始めましょう。

リフォームに関する補助金や助成金は、国や自治体により提供されています。

たとえば、国土交通省が実施している「長期優良型住宅化リフォーム推進事業」では、住宅の長寿命化や省エネ化など性能向上を目的としたリフォームにたいして、最大で100万円(※)の補助金を支給しています。
(※リフォーム内容や、性能の向上具合などによって金額に変動があります。詳しくは公式ホームページをご確認ください。）

補助金制度によって支給条件はさまざまなので、内容を確認したうえでリフォームを計画しましょう。

また、補助金の種類によっては必要書類の中に業者に依頼しなければいけないものもあり、準備に時間がかかることがあります。
適用できそうな補助金や助成金をプランニングの前に調べておき、早めに申請準備を進めましょう。

>> どんなリフォームが補助金対象？申請時期も解説

特に築年数の古い家では工事中に補修が必要な箇所が見つかることがあり、追加で費用がかかるケースがあります。
また、補修の内容によっては工期が延びることがあり、仮住まいの延長が必要になることもあります。

工事の途中で予想外の出費が発生する場合があるため、予算には余裕を持たせましょう。

リフォームの見積もりは複数の業者に依頼しましょう。

業者によって見積もりの金額やおすすめする施工方法などが異なる場合があります。

3～5社程度を目安に業者に相談すると、極端に高く請求されていないか、希望にもっとも適しているのはどのプランかがわかりやすくなり、施工後の後悔の予防もできます。

1,500万円の予算がある場合、フルリフォームにより住まいのデザイン性や機能性を大きく向上できます。

ただし、大規模なリフォームでは工事費以外に仮住まいや引越し、ローン関係の費用も発生する可能性もあるため、1,500万円ギリギリでプランニングするのではなく、予算に少し余裕を持たせると安心です。

提案される工事内容は業者により異なるため、複数の業者に相談して最適なプランを探しましょう。

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